Ｋバッテリーが１４年ぶりにマイナス成長、このままでは中国に抜かれて枯死しかねない

今年、韓国バッテリー産業の売上が１４年ぶりに初めてマイナス成長する見通しだ。競争国は成長を続けており、電気自動車や蓄電池市場が成熟する前の一時的な需要低迷のためだと考えることも難しい。膨大な自国の電気自動車・蓄電池市場を背景にした中国の攻勢に、Ｋバッテリーが最大の危機を迎えているという評価が出ている。

韓国のバッテリーを代表する３社のうち、ＬＧエネルギーソリューションやＳＫオンの今年の年間売上は昨年より１０％以上減少し、三星（サムスン）ＳＤＩも現状維持に止まるものと予想される。このままでは、関連売上の統計を取り始めた２０１０年以降初めて産業規模が減少するだろう。一方、中国１、２位の企業であるＣＡＴＬとＤＹＣの売上が、それぞれ５％と２３％の高速成長を続ける見通しだ。

Ｋバッテリー３社の中国を除くグローバル市場でのシェアは、３年前の過半数である５７％から今年１～４月は４７％に下落した。同期間、中国企業のシェアは１４％から３１％へと上昇した。韓国の三元系バッテリーよりは安いが、性能が落ちていた中国産リチウムリン酸鉄（ＬＦＰ）バッテリーの技術水準が最近大幅に向上し、市場を急速に食い込んでいる。円筒形の蓄電池を初めて開発し、米テスラに供給する日本のパナソニックも、米国の生産施設への投資を増やすことにした。ＬＦＰや円筒型バッテリー分野の後発走者である韓国としては、市場は停滞しているが、海外設備投資や先端製品の技術投資を同時に進めなければならない厳しい状況を迎えている。

その上、韓国はバッテリー原価の半分を占めるニッケル・リチウム・コバルトの３大鉱物の大半を中国に依存しており、サプライチェーンのリスクが大きい。中国が世界４０７ヵ所の３大鉱物鉱山の持分をかき集めている間、韓国は１５ヵ所を確保しただけだ。日本は、総合商社が早くから海外鉱物資源の開発に積極的に乗り出したおかげで、韓国の２倍の３１ヵ所を確保したという。これに加え、中国は主要鉱物の輸出を政府が直接統制する「資源武器化」の速度を高めている。

米国と欧州連合（ＥＵ）の外国産バッテリーの輸入制裁や原材料サプライチェーンの網確保戦争など、バッテリー産業を巡るグローバル競争は、個別企業が耐えられる水準を大きく越えている。すでにバッテリーは、韓国輸出７位の品目であり、３万５０００件以上の雇用を作った主要産業となっている。競争国の挑戦を越えて未来の成長エンジンに位置づけられるように、政府と政界が全面的な支援策を出さなければならない。