韓国の大型家電業者の工場責任者として勤めたＡさんは現在、中国家電業者Ｂ社の役員として勤めている。Ｂ社はＡさんを迎え入れた後、生産システムはもちろん運営方式と組職文化までＡさんが過去に勤めた韓国の職場を真似した。Ａさんは、「機会あるたびに韓国から有能な後輩を連れてくるように」という会社側の要請を受け、その間、７人を連れてきた。
韓日中の間で「人材誘致大戦」が真っ最中だ。文化的に類似点が多く、相互の人的資源を活用しやすい点を勘案した人材争奪戦だ。
しかし、「戦争」は、韓国の一方的な敗北に傾いている。日中両国は積極的な攻勢をするのに比べ、韓国は働き口不足のため海外に抜け出る人力が少なくなく、人材維持のための企業の体系的な戦略も不備だからだ。
中国は現在、産業発展にプラスになりそうな韓国の先端技術人力に、日本は高齢化による人手不足を解決してくれる実務人力に特に注目している。
●日本と中国に行く韓国の高級人力
韓国科学技術企画評価院（ＫＩＳＴＥＰ）によると、昨年、海外に出た高級技術人力は９０００人あまり。専門家たちはこの中で３０００〜４０００人が中国に抜け出たものとみている。
中国の就業専門サイト「チャイナ通」を通じて中国現地に就職した人も０１年１０９４人から今年２２３２人へと大幅に増えた。全体就業者の３人に１人は、「純粋中国会社」に就職するものと推定される。
日本は、自国の情報技術（ＩＴ）競争力強化および高齢化による人力不足を解決するために、韓国の人力を雇っている。日本政府と企業はＩＴ強国への再跳躍を主な内容とする「ｅジャパン」第２次プロジェクトと関連し、韓国と中国の人力を多く活用しようとしている。現在、日本のヘッドハンティング業者は、「ＩＴ韓流」という言葉が出るほど韓国人力誘致に積極的だ。
●国家競争力に深刻な打撃与えかねない
一方、韓国の「成績表」はあまりにもみじめだ。情報通信部の統計によると、韓国で活動中の外国人ＩＴ専門人力は１１２２人。この中で中国人は８７人、日本人は４１人に過ぎない。韓国に就職した全体高級外国人人力も語学塾講師を除けば、２０００人あまりに過ぎない。
韓国の人材たちが中国と日本に押しかける理由は、これらの国の企業が韓国企業より良い待遇と生活与件を提供するからだ。
日本で働くプログラマーたちは、「韓国で受けた低い待遇を思えば帰りたくない」と言う。韓国のある企業の北京駐在員は、「最近、韓国企業がコストダウンのため駐在員を減らしているが、現地に残りたくて辞表を出す人も増えている」と伝えた。
mikemoon@donga.com jaykim@donga.com
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