危機の時こそ「革新に向けて前進せよ」という世界の碩学たちの忠告

米ウォール街の大物たちが、相次いで景気低迷の警告を発している。ＪＰモルガンチェースのジェームズ・ダイモン最高経営責任者（ＣＥＯ）は、メディアインタビューで、「パンデミックの景気刺激で発生した超過貯蓄と支出は、来年半ば頃に底をつくだろう」とし、「これが経済を脱線させ、景気低迷を誘発する恐れがある」と見込んだ。ゴールドマンサックスのデービッド・ソロモンＣＥＯも、「今後順調ではない時期に入ると想定しなければならない」として、働き口と賃金減少の予測を出した。

世界経済を揺るがす米国発景気低迷への懸念で、韓国国内外の企業は大きく萎縮している。ダイモン氏は、特に新興国の場合、ロシアとウクライナ戦争などの地政学的激変が引き起こした物価高と金利高、ドル高、サプライチェーンの撹乱により、「高価な代価を払わなければならないだろう」と話した。主要国の経済成長率の予測値が次々と下方修正される中、韓国は来年の成長率は１％も危ないという暗鬱な予測が出ている。経済の不確実性が高まり、企業が生存を重視せざるを得ない時期だ。

しかし、このような時こそ、投資を持続することで企業が長期的に生き残ることができると、専門家たちは口をそろえる。昨日開かれた「東亜（トンア）ビジネスフォーラム２０２２」では、危機以降まで見通しながら、「次の段階への革新のために前進せよ」というグローバル碩学たちの助言があふれた。米ダートマス大学のビジャイ・ゴビンダラジャン教授は、「未来の潜在力を２０３０年に実現する計画を、今立てなければならない」とし、「景気低迷期は、成長のための資源と人材確保に最適の時期だ」と力説した。ディスカバリー研究所のジョージ・ギルダー共同創立者も、韓国が「超繁栄」に至るためには、メタバースをはじめとする未来の新事業開発に乗り出さなければならないと助言した。

かつて、危機をチャンスに変えた革新企業の成功は、碩学たちの助言を裏付ける生々しい事例だ。グーグルやアップルのような先端情報技術通信（ＩＣＴ）企業の多くは、ドットコムバブルと金融危機の時に誕生した。韓国国内でもこれを証明した中堅企業は少なくない。企業運営のリスクが大きくなっている状況だが、無駄を取り除く構造調整を並行すれば、選択と集中を通じた先制的投資は無理なことではない。

産業技術開発の速度が速くなり、投資規模も増え続ける時代だ。数千億ウォン台の費用が投入される未来産業は、実際の成果を出すまでに相当な時間がかかることも多い。不況が終わるのを待って、景気持ち直しの時点に出ると、失機しがちだ。不況にもかかわらず、中心力量だけは先制的な投資を止めてはならない理由だ。これらの企業のための金融、政策的支援と規制緩和に、さらに拍車をかけなければならない理由もこれだ。