外食費外国為替危機直後より1.6倍増加

外国為替危機の時減った外食費の支出がまた急増している。

18日統計庁によると、今年の上半期の都市在住の家族の外食費と、職場での食事などを含む都市勤労者の外食費支出は、月平均18万2800万ウォンで、昨年上半期に比べ29.4％増加したことがわかった。これは外国為替危機食後の98年上半期11万5900ウォンの1.6倍にあたるものである。

都市在住の家族の月平均所得が98年上半期216万3000ウォンから今年の上半期は234万ウォンに約1.1倍増加したことと比較してみると、このような外食費の増加幅は所得の増加幅を大きく越えるものである。

外食費の支出は、95年上半期月平均11万1300ウォンから下半期12万500ウォン、96年上半期13万4800ウォン、下半期14万5000ウォン、97年上半期15万7100ウォン、下半期16万700ウォンと少しずつ増えてきていた。

しかし、外国為替危機を迎え、消費を減らすために外食を控える現象が広がり、98年上半期は11万5900ウォンに急速に縮小したが、98年下半期12万9000ウォン、99年上半期14万1300ウォン、下半期は16万5400ウォンと、また回復の兆しを見せてきた。これにより全体の食料品支出費の外食費が占める比重も上半期基準で、95年33.7％から96年36.1％、97年39.2％、98年34.7％、99年36.7％、2000年43％と、今年初めて40％の線を越えた。

李明宰（イ・ミョンジェ）記者 mjlee@donga.com