今年に入って株価が続落し、10大グループの株価の時価総額と、10大グループの経営トップが保有している株式が年初に比べ、それぞれ40％以上減少したことがわかった。
20日、証券取引所の発表によると、（株）大宇以外の10大グループの時価総額（系列社別株価Ｘ株式数合計）は、年初164兆1969億ウォンだったが、9月18日現在、92兆392億ウォンと44％減少したということだ。
10大グループの市場の支配力を示す時価総額の比重も、年初の45.9％から18日現在、35.2%と大幅下落した｡
10大グループの系列会社の株価が暴落したことで、10大グループの経営トップが保有している系列会社の株式の評価金額も、同期間中41%も減少したことがわかった｡ハンファのキム・スンヨン会長が64%減少し、下げ幅がもっとも大きく、韓進（ハンジン）のチョ・ジュンフン（趙重勳）会長（56%）、ＬＧク・ボンム（具本茂）会長（55%）、雙龍のキム・ソックウォン（金錫元）会長（54%）、現代アサンのチョン・モンホン（鄭夢憲）理事（51%）も半分ぐらいに相場が下がっている｡ロッテグループのシン・キョックホ（辛格浩）会長の減少率は4.0%ともっとも少なかった｡規模が大きいほど減少率が大きいという現象は、30大グループの時価総額の変化にもそのまま表れている｡30大グループの時価総額は、年初対比40.85%減少し、時価総額の割合が49.78%から47.55%になった。30大グループの中で株価が年初に比べ上がったグループはエスオイルだけだった。セハングループなどの15のグループは総合株価指数の下げ幅よりも株価の下落率が大きかった｡
証券取引所は、「10大、30大グループの市場支配力が弱まったのは、企業の流動性危機など株式市場の主な悪材がこれらの大手企業から始まったため」と説明している｡
李𨩱容（イ・チョルヨン）記者 lcy@donga.com
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