学校は知識と価値観を修得するために必ず通わなければならない場所だという概念が揺らぎ、学校が学生達の要求を満たすことができない状態が続いている今日、‘学校崩壊論’が現実化しているという調査結果が出た。
韓国教育開発院は全国33校の中学・高校の学生・教師・父母など2,829人を対象に、昨年6月に実施した調査結果を分析し、“学校教育の危機の実態と原因分析に関する報告書”をこの程発表した。
この報告書によれば「学生の本分はしっかり勉強することだ」という質問に対し、学生の60.8%が「そうではない」と答えた。教師の65.3%、父母の71.5%がこれに肯定的な反応を見せたのとは対照的な結果だ。
「学校は必ず通わなければならない場所ではない」という質問に対しても学生の31.2%が「そうだ」と答えてた反面、教師と父母はそれぞれ12.8%だけが肯定的な反応を見せた。「学校は知識と価値観を修得する最も重要な場所だ」という質問には学生の31.5%が否定的な反応を示した。中学生(27.5%)より、高校生(37.0%)がより否定的だった。
学校教育は学生の個性と進路を見つけるのに非効果的だという質問には教師の48.3%、父母の28.7%、学生の55.3%が同意した。
学校の授業と関連しては、教師の66.5%が「半分以上の学生が授業に集中している」と答えたが、学生の61.1%は「3分の1程度だけが集中している」または、「誰も集中していない」と回答した。学生の16.9%授業の大半を理解できないと答えている。
また、学生の57%は学校の教科は誰においても習うべき価値があるという意見に反対しており、59%が希望しない教科を習う必要はないと答えている。
研究チームは、学生と教師の認識の差を学校の中で話し合い、解消するという教育の力量が足りないとし、△学校の硬直した官僚主義 △画一的な教育過程 △教師達の無力感と挫折感ーーなどを早急に解決すべき課題として挙げた。
河俊宇（ハ・ジュンウ）記者 hawoo@donga.com
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