韓国語能力認定試験、民間団体が推進

グローバル化と情報化の波が押し寄せる中、韓国語のアイデンティティーに対する危機感が高まっていることから、国語学者による韓国語力試験が進められている。

ハングル学会（ホ・ウン理事長）主管の「世界韓国マル（語）認証試験」と、言語文化研究院（イ・ギムン理事長）が主管する「国語能力認証試験」がそれだ。

外国人や在外韓国人を対象にした韓国語能力試験は、今回が初めてではない。首相室傘下の韓国教育課程評価院（キム・ソンドン院長）は、１９９７年から「韓国語能力試験」を毎年実施している。にもかかわらず、２つの民間団体が別々の能力試験を推進しているのは、国語学界の間で国語の現実に対する危機感が高まっているため。

国語学者らは、韓国人の国語の使い方に問題が多く、詳しい実態調査のためにも、このような能力試験が一日も早く導入されるべきだと主張してきた。また、韓国語を学ぼうとする外国人により正しい韓国語を教える必要があり、韓国語能力試験を通じてこれをある程度改善することができると主張する。

このため、互いに事前の合意などはなかったが、同時に２団体において韓国語能力認証試験が進められる形となった。しかし、両団体が進めている認証試験は、その性格が大きく異なっている。

先ず、６月２日、世界中約３０カ国で実施される「世界韓国マル認証試験」は、外国人と在外韓国人を主な対象としている。試験の難易度は、国内の小学生並みのレベル。ハングル学会は、この試験を通じて韓国語を教える世界共通の標準を設け、それに基づいて韓国語教育を行っていくという計画だ。

在外韓国人は、いったんは歓迎している。インターネットを使った「韓民族ネットワーク」づくりに参加してきた、米国シリコンバレー韓国人会のチョ・テソン会長は、「世界中を結ぶ韓民族ネットワークづくりの必要性は強調されているものの、韓民族をネットワークで結ぶ上で欠かせない肝心な『韓国語』の教育がうまく行われず、困っている」として関心を示した。

ところが、韓国教育過程評価院がこれまで実施してきた「韓国語能力試験」と、その内容や対象が重なることから、混乱の恐れがあるとも指摘されている。

一方、５月２０日に初めて実施される国語能力認証試験は、韓国語を母国語とする国民を対象としている。この試験は、国語の能力に対する「評価」というよりは、試験を通じて現代韓国語の「実態調査」を主な目標としている。これは、英語とインターネット言語によって国語が乱れていくなかで、国語の使用に対する実態調査を通じて、これを国語教育に反映するためのものだ。

ハングル学会のホ・ウン理事長は、「正しい国語教育を行うという趣旨を同じくしているだけに、とりあえず１年程各自のやり方で進めてみて、その間の試行錯誤を教訓に役割分担ができるはず」と述べた。

金炯瓚 khc@donga.com