「ソフトウェア開発に役立つ人材を確保するには、３、４ヵ月はかかります。また公式教育機関のカリキュラムは、実務には全く役に立たないので、知合いから紹介してもらっています」。
ナモ・インターラクティブ社のカン・ウンスチーム長は、政府が進めているＩＴ専門家養成計画が業界の需要とはかけ離れていると指摘した。ジャワ（ＪＡＶＡ）プログラマーなど、最近脚光を浴びているモバイル（Ｍｏｂｉｌｅ）技術に必要な人材はなく、情報検索者やウェップマスタ一など、「補助的」な機能を担当する人材を量産しているだけだということだ。
▲専門人材がない〓最近、就職情報会社であるジョップコリア（www.jobkorea.co.kr）の分析によると、ＩＴ関連の８職種のうち需要が最も多いのはプログラマーだが、求職者はウェップデザインとウェップマスタが一番多かった。就職の競争倍率もプログラマーは１．５７倍に過ぎない反面、ウェップマスタは２．７１倍、キャラクタデザインは３．２５倍だった。
同社のキム・ファス代表は、「とくに新技術が使いこなせる人材が絶対的に不足している一方、ウェップ関連人材は有り余っている」と語っている。これは数量本位の政策の結果だ。光云（クァンウン）大学のチャン・ドクチョル教授(コンピュータ工学部)は、「政府がウェップや電子商取引など、比較的やりやすい分野に支援を集中したため、実際ＩＴ産業の競争力には役に立っていない」と指摘した。
就職先が決まっていない大卒者たちも専門ＩＴ技術に対する欲求が高い。文系出身であっても実力さえあれば就業でがきるからだ。韓国産業人力公団が２月「少数精鋭」を掲げて６０人を募集したジャワプログラマーの６ヵ月過程にはソウル大大学院出身やＴＯＥＩＣ９３０点をもらった人など、高学歴者３６０人あまりが集まった。
人力公団のコ・ジェヨン能力開発局長は、「国内有数の情報通信メーカーでは早くもこれらの人材を『青田買い』しようとしている」とし、「下半期には人員を９０人に増やし、どういう教育が求められているかについても再評価する計画」だと述べた。
▲劣悪な教育環境〓情報通信部の関係者は、「ＩＴ専門人材を大学で輩出するように支援することが原則」と述べた。しかし、専門家らは、これはＩＴ産業の特性を無視した発想だと指摘する。
韓国サンマイクロ教育センターのキム・テホ課長代理は、「需要の多いジャワはわずか３年前に出たプログラムであるため、教授が実務まで身につけることができなかった」とし、「大学で毎年急変する新技術を十分教育することは不可能だ」と話している。
私設教育機関の場合、専門のカリキュラムが細分化されておらず、実際にはひとつもきちんと身につけられない場合が多い。労働部指定の職業訓錬機関であるソウルＨ機関では「ウェップ・コンサルタント」という６ヵ月課程にジャワ、リナックス、ネットワークなどの広範なカリキュラム別にわずか５〜１０日ずつ割当てられている。結局、上滑りな知識しか教えられないということだ。プログラム開発メーカー自らが教育する専門講座の方が質的には良いが、毎月の受講料が２００万〜４００万ウォンにも上っている。
（株）ビットコンピュータのチョン・インオク研究所長は、「教育機関の大半が政府支援をなどを背に収益事業に熱を上げている」とし、「ベンチャー企業などに需要が多いため専門講師の確保が困難なのも大きな理由」と述べた。
▲量よりは質〓去年失業者向けの職業訓錬を通じて輩出された人員は、計２１万余人だったが、就職した人数は５万３０００人あまりと就職率が３７％にとどまっている。
労働部関係者は、「ＩＴ専門家養成計画が失業対策の一環として進められ、中高年層にまで支援を行うなど質より量に偏っていたのが事実」とし、「今年は目標の６万人のうち、半数をプログラマー中心の中核人材として育て、次第に少人数に切り替える計画だ」と語った。労働部は、来年からは全体の支援対象は減らしながらも、高級中核技術専門家に対する支援規模を拡大することにした。
チャン教授は「ＩＴ分野では、講師の仕事に追われて現業から一定期間離れてしまうと、職場に復帰することが非常に難しくなる」とし、「政府は専門講師プール（ＰＯＯＬ）を主導し、身分を保障して現業と教育を往来しつつ新技術を教えることができるようにすべきだ」と述べた。
金俊錫 kjs359@donga.com
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