13日夜(韓国時間)、2008年夏期オリンピック開催地を選出する国際オリンピック委員会(IOC)総会を前に、ロシアのモスクワに集まった5つの候補都市が競い合っている。
2002年冬季オリンピック開催地選出と関連して前回問題となっていた収賄スキャンダル以降初めての選出なので、IOC委員たちが極度に慎重になっている中、現在有力な候補は北京(中国)とパリ(フランス)、トロント(カナダ)となっている。反面、大阪(日本)とイスタンブール(トルコ)は殆ど見込みがない。
序盤戦で有利な位置を占めたのは北京。オリンピック招致委員会関係者が、最近、米国プロバスケットボールに進出したワンズズと中国系テニススターのマイケル・チャン(米国)ら、中国出身のスポーツスターを前面に立ててモスクワに招致キャンプを設置した北京チームは、12日、ドイツ・オリンピック委員会のワルター・トレゲ委員長の支持発言で盛り上がっている状態だ。
チベット強制占領問題と脆弱な人権状況と関連し、英国IOC委員のプリンセス・アンが公式的な反対を表明し、窮地に陥っていた北京は、欧州系のドイツの支持表明に勇気づけられている。トレゲ委員長は、この日「中国は、オリンピックを通じて一層開放が進み、国際化が進むだろう」と述べ、支持意思を表明した。
また、2002年冬季オリンピック開催地の米国ソルトレイクシティのミート・ロムニー委員長もこの日、IOCの委員に「政治的な理由に惑わされてはならない」と促し、北京を支持した。世界的な企業が中心となるIOCパートナー(スポンサー)も世界最大の黄金市場である中国を引き止めるため、北京招致に傾いている。
このような情勢のなか、脇役に止まる可能性の高くなったパリとトロントは、中国の人権問題などを取り上げるなどネガティブキャンペーンを展開しているが、客観的な情勢では引けを取る状況。
5つの候補都市のうち、最も整備された競技場インフラが最大のメリットのパリは、2回のオリンピックとワールドカップ開催経験で、トロントはIOC最大のスポンサーである米NBC放送の強力な支持を基に、環境にやさしいオリンピックをアピールして終盤の巻き返しを図っている。パリは、ジョスパン首相とサッカースターのジダンをモスクワに急遽送り込んだ。トロントも96年アトランタオリンピックの100m金メダリストのドナバン・ベイリーなどのオリンピックスター25名を広報の前面に布陣した。
しかし、パリは2004年のアテネに続き2回連続欧州での開催となることが、トロントは2012年オリンピック招致を準備中の米国の暗黙的な反対が一番の足かせとなっている。
張桓壽 zangpabo@donga.com