「韓国のウォール街」と言われる汝矣島に、外国資本が集中している。
大型ビルが次々と外国人の手に渡るかと思うと、外国系の金融会社の新規進出と既存の外資系企業の事業領域の拡大が相次いでいる。こうした動きから汝矣島は「韓国のウォール街」のレベルを超え世界金融機関の戦場となりつつある。
不動産部門では、今年に入り大宇(デウ)証券とKTBビルがそれぞれゴールドマンソックスとアリアンツに売却されたのをはじめ、外国資本が買い入れたビルは10余りに上る。
しかも、売却物件のビルが少なくないうえ最近、外国人が不動産の買入れに積極的に乗り出しているため、汝矣島のビルが外資系一色になる可能性も高まっている。
株式市場に占める外資系会社の比重も次第に高まっている傾向にある。特に、昨年まで韓国企業の持ち株買収が主流だった韓国進出の形態が、直接進出へと方式を変えている動きが目立つ。
英国系の投資信託会社であるシュロードは、先週、法人設立許可を得て営業を開始した。
米国系のフィデリティは、年内に資産運用会社を設立する計画であり、米国系のAIGも現代投資信託の買収交渉が終わり次第、営業を開始する予定だ。
この他にも、世界有数の金融会社が最近実務担当者を派遣し韓国市場を調査するなど、進出の時期を見計らっているという。
既に進出している証券会社は、機関投資家としての営業から脱し、小売営業にまで領域を拡大している。また、国内の会社もこれに対応するため会社の体質改善を急いでいる。
ウ・ジェリョン韓国ファンド評価社長は、「ビルが外国人の手にわたる『ハードウェア』の変化より、金融技法の導入による金融システムの先進化という『ソフトウェア』の変化に注目すべきだ」と述べた。
琴東根 gold@donga.com