小泉首相「おかしい人たち」発言に反発

韓国、日本、中国の、旧日本軍に徴兵された徴用者およびその子孫が１日、小泉首相の靖国神社参拝は違憲であるとして損害賠償請求訴訟を起こしたことで、小泉首相がこれらの人々を「おかしい人たち」と言ったことが、遺族らの反発を呼んでいる。

提訴者と野党代表らは「小泉首相が過去の歴史に対し、心から反省していない証」であるとして批判した。

大阪地裁に提訴した原告の一人である菅原龍憲（６１、僧侶）氏は「原告のひとり一人がこれまで積み上げてきた努力を踏みにじるような発言で、屈辱感をおぼえる」と語った。

松山地裁に提訴した原告団長の釋氏正昭（５８）氏は「自らに対する批判には答えないまま『話にならん』ということ自体が話にならない。もっと憲法を勉強して、我々がなぜ提訴したのか理解してもらいたい」と話した。

民主党の鳩山由紀夫代表は、小泉首相の発言に当てこすって「おかしな首相がいる。首相の身分で参拝することは違憲性が大変強い。なぜ話にならないのか。非常に立派な話になる」と指摘した。

社民党の福島瑞穂幹事長も「小泉首相の靖国神社参拝には賛否両論があり、アジア諸国も抗議をしている。その意味で、訴訟を起こした人々を「おかしい人たち」としたのは言い過ぎだ」と批判した。

神奈川大学の佐藤司教授も「小泉首相の人権感覚や人権保護意識が薄いということを窺わせる発言であり、非常に驚いた」と語った。

朝日新聞は「小泉首相が１０月、韓国を訪問して『心からの反省と謝罪』を表し、回復の兆しをみせていた日韓関係が再び刺激される恐れもある」と展望した。

今回の訴訟に参加した１１８人の韓国人を支援している太平洋戦争犠牲者補償推進協議会は、声明を通じて「日本の良心的な市民と韓国人の犠牲者たちを「おかしい人たち」と罵倒したのは、明らかな妄言」であるとして「小泉首相の訪韓の際の発言はリップサービスにすぎないということを自ら認めたもので、謝罪しない場合には、厳しく対応する」意向を明らかにした。

ksshim@donga.com