「ノンパソコンで活路を見出せ」。
半導体メーカーは、このような合言葉を叫び非パソコン用、即ち「ＮｏｎＰＣ」用Ｄラム開発に努めている。パソコン普及が飽和状態に至ったことでパソコン用Ｄラム価格が暴落しているためだ。
現在大半の半導体メーカーのＤラム生産比重は、パソコン用が７０％、ＮｏｎＰＣ用が３０％だ。しかし今後は、ＮｏｎＰＣ用製品の比重を６０％まで伸ばしたい考えだ。ＮｏｎＰＣ用は価格変動幅が狭く付加価値も高いというメリットがある。
国内では三星（サムスン）電子がネットワーク整備と通信、ゲーム用Ｄラムの生産とマーケティングに主力している。日本の日立とＮＥＣのＤラム部門の合弁法人であるエルピダ（ＥＬＰＩＤＡ）も最近、ＳＤラムに比べ速度が速いワークステーションサーバー用ラムバースＤラムとＤＤＲ−Ｄラムの生産比重の拡大に死活をかけている。ハイニックス半導体もＮｏｎＰＣ分野で突破口を模索しているが、投資財源不足で苦戦している。
ＮｏｎＰＣ用Ｄラムのうち今後もっとも注目される分野は、「携帯電話用ローボルテージ（ｌｏｗ ｖｏｌｔａｇｅ、低電力消費）Ｄラム」。業界では次世代移動体通信（ＩＭＴ—２０００）など動画を受送信できる第３世代移動電話サービスが始まれば、１２８メガビット以上の大容量メモリーが必要になると予想している。
半導体専門アナリストである崔錫布（チェ・ソクポ）メリッツ証券研究委員は「来年から第３世代移動電話サービスが本格的に始まれば、２００６年までに約８億個の携帯電話市場が形成されるだろう。Ｄラム市場全体の２０％以上は携帯電話用Ｄラムが占めることになるだろう」と分析した。
三星電子の金一雄（キム・イルウン）常務は「現在、ノキアの『コミュニケーター』端末に自社開発したローボルテージＤラムを適用させており、来年からはモトローラにもこの製品を納品する計画だ。次世代携帯電話用Ｄラム市場の３０％を目標にマーケティング強化を図っている」と強調した。
教保（キョボ）証券のキム・ヨンジュン責任研究員は「デジタルテレビが普及し、ホームネットワーキングが発達すれば、各種のデジタル製品にＤラムが使われるだろう。次第に多様化するＤラムの需要に合わせて生産ラインを変えていかなければ、慢性的な供給過剰に悩むＤラム市場で生き残れない」と言い切った。
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