２０１０年の韓国、「強国になるかどうかは女性にかかっている」

コンサルティング会社、マッキンジー社がまとめた報告書「ウーマン・コリア」は、韓国の「２０１０年の強国への進入ビジョン」は、女性労働力の活用にかかっているとアドバイスしている。

マッキンジー社は、韓国の強国進入への基準を経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）上位１６カ国平均である一人当り国内総生産（ＧＤＰ）３万１０００ドルにまで引き上げ、ＯＥＣＤ加盟国のうち上位１０位以内に進入すると見込んでいる。

マッキンジー社の報告書は、女性労働力の活用を先進国レベルにまで高めるのは、単純に活用可能な労働力の範囲を広める「選択的」かつ「補助的」な代案ではなくて、「絶対的な」必須課題だと強調する。マッキンジー社は、その根拠として、２０１０年までに３００万人の労働力（専門職１２０万人）が必要だが、現在、韓国の労働力市場の状況はそれに達していないという点を挙げている。

男性労働力は２５〜６４歳の人口を基準にした時、ＯＥＣＤ平均を超えている。しかし、女性の場合は正反対だ。２５〜６４歳以下の総女性人口のうち、４年制大学卒業以上の高学力者が占める比重は１１％で平均以下だが、女性の教育水準が高くなった世代である２５〜３４歳の場合は平均を上回る。つまり、人的資源は豊富なものの活用の面ではきわめて劣悪だ。

とくに高学力のサービス業や専門職中心に新規労働力をまかなうには、男性だけでは不可能だ。女性労働力の活用、眠っている高学力の女性労働力の活用がサポートされない限り、「トップ１０カ国」への進入は不可能だという結論だ。

申¥¥¥致泳 higgledy@donga.com