このごろ静まっていた超高速インターネット市場に尋常でない風が吹いている。
韓国の大手超高速インターネットサービス業者のハナロ通信とドゥルーネットの合併に向けた交渉が事実上物別れに終わったことで、超高速インターネット市場が再び加熱気味を呈している。同市場においてそれぞれ2位と3位を占めているハナロ通信とツルーネットが合併を諦め、独自的な生き残りの道を歩む場合、入会者誘致を巡り、これまでにも増してさらなる競争が避けられないためだ。
また両社が感情的に厳しく対立する様相も現われている。このため、ハナロ通信とツルーネットを合併させ、競争力を付けた新たな通信会社へ衣替えさせようとした政府の通信市場再編計画にも差し支えが出ている。
▲合併決裂の責任を巡る攻防〓両社の合併交渉が中断したのは、表向きにはドゥルーネットが進めた専用線事業部門の別途売却が理由になっている。
ハナロ通信の権宅敏(クォン・テクミン)常務は「ドゥルーネットがハナロ通信との交渉とは別に極秘で専用線事業の売却を進めるという二重プレーをした」と非難した。専用線事業が抜かれた合併は意味がないという説明である。
これに対し、ドゥルーネットは「専用線事業の売却は今年の初に既に公開した内容だ」とし、交渉決裂の責任をハナロ通信側に回した。
ドゥルーネットの李洪善(イ・ホンソン)副会長は1日、「ハナロ通信が合併交渉を株価の押し上げにだけ利用した」と反論した。同氏はまた、自分が先月の27日、ハナロ通信の申允植(シン・ユンシク)社長に会って、資産の買収を提案したという話は事実でない」とした上、「ハナロ通信が公開謝罪しなければ、名誉き損で告訴する」と激しい反応を示した。
▲再燃するか、し烈な競争体制〓両社の合併が実現しなければ、超高速インターネット市場での激しい競争は避けられない。対立の様相を強めている両社による2位争いもさらに激しくなる見通しだ。
両社は当初不健全化が懸念された財務構造の改善には一応自信感を示している。したがって、無理な競争で両社の弱い財務構造がさらに悪化しかねないと憂慮する声も高い。
特に、超高速インターネット市場は今年に入って入会者数が800万人を超えており、既に飽和状態に達している。両社が独自に市場競争に乗り出せば、業界トップのKT(旧韓国通信)との競争はさらに負担として働くに違いない。ハナロ通信とドゥルーネットの入会者数はそれぞれ209万人と130万人で、405人の入会者を確保しているKTとは水をあけられている。
このため、通信業界の一部ではハナロ通信とドゥルーネットの感情的な対立が山場を越えれば、両社が生き残りを図って再び交渉に取り組むとの予想も出ている。
金泰韓 freewill@donga.com