７日は世界保険機構（ＷＨＯ）などが定めた「第４回世界ぜんそくの日」。
環境正義市民連帯は、７日、ソウル大学路のマロニエ公園で主婦と子どものぜんそく患者らが参加して、「暮らしと呼吸のための共同体」というぜんそくの日の行事を行い、ぜんそくは個人的な病気ではなく環境汚染によるものであることを積極的に広報する予定だ。
保険福祉部によると、１９９０年の時点で、韓国のぜんそく患者は人口全体の１０．１％で、その１０年前の１９８０年の５．７％に比べて大きく増加した。国民１０人当たり１人がぜんそくを経験するほどぜんそく人口が増えたのである。
環境専門家らはとくに子どものぜんそくがさらに深刻だと指摘している。大韓小児アレルギー学会と呼吸器学会の調査によると、国内の子どもの１５％がぜんそくを経験しており、とくに１〜４才の子どものぜんそく症状で入院する比率が急増している。環境正義市民連帯のオ・ソンギュ室長は「ぜんそくが増加する理由にはいろいろなものがあるが、大気汚染を初めとした住居と食生活の変化、新しいアレルギー源の増加などが主な要因となっている」と話している。
ぜんそくの発病に影響する要因には、これまでダニ、ゴキブリ、微生物、ペットから出るふけ、間接喫煙などが挙げられてきたが、最近先進国でぜんそくの原因が環境汚染であることを裏付ける研究結果が次々と出ている。実際、ソウル大学保健大学院のべッ・ドミョン教授チームが分析した結果、道路から１００メートル以内で暮らす子どもたちが、他の子どもたちに比べ新しいぜんそくの発生が約２倍であることが分かっている。
shchung@donga.com
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