今年の国内主力産業は、鉄鋼を除いたすべての業種で、生産と輸出が昨年に比べ１０％以上の成長を達成するだろう、という分析が出された。
産業資源部（産資部）がまとめて２日に発表した「主力１０大産業の動向と分析報告書」によると、半導体（１４．９％）、カラーテレビ（２３．８％）、通信機器（２０．４％）、パソコン（２３．４％）などは生産が１０％以上伸びるという。
報告書は、輸出部門でも大部分の業種が好調を見せており、半導体は昨年より３９．８％、パソコンは３５．９％、通信機器は２９．６％が伸びると予想した。とくに、デジタルテレビは、輸出が昨年より６７．３％伸びるものと分析された。
自動車は、第１四半期（１〜３月）の内需が、昨年同期より２０．５％伸びたことに支えられ、生産（車両台数基準）が８．０％増加しており、年末までに６．８％くらい伸びるものと予想されている。
昨年ほとんどの主力品目が振るわなかったなかで、生産と輸出が大きく伸びていた通信機器は、今年も輸出増加が続き、成長をけん引する代表品目だ。
携帯電話は、内需が行き詰まりを見せながら、昨年の６．０％減に続き今年も１３．３％減の見通しだという。報告書は、しかし、輸出は今年２９．６％伸び、生産も２０．４％増が期待されるだろう、との見通しを述べた。
造船は、受注量は１４．２〜２２％ほど減ったが、建造量は２．３〜５．４％くらい増えると予測した。
鉄鋼は、米国と欧州連合（ＥＵ）の緊急輸入制限措置（セーフガード）などで輸出が５．１％減り、生産は昨年水準に止まるだろうという。
産資部の金景値（キム・ギョンシク）産業政策課長は、「国内の主力製品の相当数が、世界市場での需要鈍化と供給過剰現象を見せているなか、中国など後発工業国の追い上げもしたたかで製品の高付加価値化が至急望まれる」と話した。
具滋龍 bonhong@donga.com
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