もうけた外国人投資家、損した機関投資家

「ひざで買って肩で売れ」は誰もが知っている株式取り引きの格言。

株価が上昇に転じていることを確認した上、値上げする「ひざ」で買って、上昇基調から下落に転じたことを確認後、値下げの「肩」で売ることで、損失を減らし、利益を最大化するという意味だ。

米同時多発テロ以降、外国人投資家はこのような株式取り引きの格言通りにした結果、大もうけした一方、機関投資家は逆の形を取ったため損失をこうむっていることが明らかになった。機関投資家は総合株価指数が937まで跳ね上がって下落するときに買い増したことが損失をさらに膨らませる原因となった。

大信（テシン）証券が３日、米同時テロ以降の外国人投資家と機関投資家の取り引きの形態を分析した結果によると、外国人はテロ直後の９月２８日（総合株価指数４７６．６８ポイント）まで４９２０億ウォンの売り越しの後、買いに転じ、今年２月１４日（７９６．１８ポイント）まで３兆３８５５億ウォンの買い越しとなった。

しかし、総合株価指数が８００ポイントを超すと、売り攻勢を強め、５月末までに４兆ウォン以上を売った。正確な利益規模の計算は難しいが、５０〜１００％の利益を上げたとみられる。

これに対して、機関投資家は総合株価指数４８０ポイント台（２００１年９月２５日）から７１０台（今年１月１６日）までに１兆８３０３億ウォンの売り越しをした後、買い越しに転じ、５月末まで３兆６０００億ウォンの買いを進めた。外国人投資家と正反対の取り引き形態を取ったために損失を膨らませてしまった。

洪贊善 hcs@donga.com