米株式相場、同時テロ以降最大の急落

米国の株式相場が、相次ぐ悪材料で昨年９月１１日の同時テロ以降の最安値まで下がったと、ファイナンシャルタイムズが１４日報じた。これに加え、米国の消費者景況指数もテロ以降最大幅の下落をしたうえ、産業生産性の伸び率も足踏みするなど、米国景気に対する不安感が高まっている。

ニューヨーク株式市場の場合、スタンダード・アンド・プアーズ（Ｓ＆Ｐ）５００指数が前日比で一時２７．９３ポイントも低い９８１．６３ポイントまで落ち、昨年の９月以降の最安値となった後、結局０．２３％低い１，００７．２８ポイントとなった。

ダウジョーンズ指数も、一時２４１．４０ポイント下がり、前日より２８．５９ポイント（０．３０％）下げて９，４７４．２１ポイントに終わり、９，５００の大台を割った。ナスダック指数のみが、７．８８ポイント（０．５３％）上がり１，５０４．７４ポイントで引けた。この２週間で、Ｓ＆Ｐ５００指数は、６％、ダウ指数は５％、ナスダック指数は７％急落した。

同日発表された５月の産業生産性増加率も、０．２％と、前月の０．３％より落ちた。５月の小売販売も前月比で０．９％減り、昨年１１月以降最大の大幅下落をしたと、１３日米政府が発表した。

欧州の株式相場も同日、ハイテク関連株と通信関連株を中心に３日連続続落し、いっせいに年中最安値を更新した。

同日、英国のＦＴＳＥ１００指数は前日より１４１．２０ポイント（２．９６％）低い４，６３０．８０となり、昨年９月以降の最安値を更新した。フランスのＣＡＣ４０指数とドイツのＤＡＸ指数も、それぞれ２．９％と３．７２％下がり、年中最安値を一日で塗り替えた。

havefun@donga.com