情報技術（ＩＴ）産業が個人用コンピューター（ＰＣ）からモバイル機器やデジタル家電に拡大し、高付加価値メモリに対する需要が急増したことを受け、半導体業界に変化の嵐が吹き荒れている。
業界によると、今年に入ってこれまでのシンクロナスＤラム（ＳＤラム）より速度の速いＤＤＲ（ダブルデータレート）Ｄラム製品が全体のＤラム市場に占める割合は、４５．５２％（９月３日現在）に増えた。容量では２５６メガバイト製品が１２８メガバイト製品市場の割合を超え、高速・大容量製品への世代交代が急ピッチで行われている。
▲業界の勢力図に変化〓主力製品の変化とともに、業界の構図も変わりつつある。高付加価値製品に早くから投資していた三星（サムスン）電子のワントップ体制が鮮明になっており、２〜１０位の間では激しい競争が行われている。
業界２位のマイクロン・テクノロジーは、技術工程上の問題でＤＤＲの割合を増しておらず、４位のインフィニオンは先に３００ｍｍウェーハを導入したが、低い生産性（歩止まり）や高い原価のため苦戦を強いられている。日本のエルピーダメモリ、ＮＥＣ、東芝なども、Ｄラム部門で赤字を出している。これに対して、昨年末、世界６位以下だった台湾のナンヤやウィンボンドは、市場の変化に速やかに対応し、ＤＤＲの割合を８０％以上に引き上げたことで急成長を遂げている。
ハイニックス半導体は、年末までにＤＤＲ生産の割合を７０％に増やす計画だ。大宇（テウ）証券の鄭昌沅（チョン・チャンウォン）アナリストは、「来年は現在のＤＤＲ２６６ＭＨｚより速度の速いＤＤＲ３３３、ＤＤＲ２（４００ＭＨｚ）に製品がグレードアップされ、今年、利益を出したメーカーはより成長し、そうでないメーカーは水を開けられるなど業界の再編が加速化するだろう」と予想した。
▲需要者が変わる〓メモリを購入する主体も大きく変わっている。１９９９年の三星電子メモリの顧客は、インテル、ＩＢＭ、コンパック、デル、ＨＰなどコンピューターメーカーがほとんどだった。たが、今は、ノキア、ソニー、マイクロソフト、シスコシステムズなど、携帯電話、デジタルメディア、ソフトウェア会社が主な顧客となっている。ソニーのゲーム機、デジタルカメラ、ビデオカメラやマイクロソフトのゲーム機「Ｘボックス」、シスコのネットワーク機器などにはＤラム、ＤＤＲ、フラッシュメモリが欠かせないからだ。
米国の調査会社、データクエストによると、Ｄラムの需要先は、昨年ＰＣ５５％、通信８％、家電などのコンシューマー製品が１０％だったが、３年後になればＰＣが２７％に減り、通信（２１％）、コンシューマー（１８％）は大幅に増えるものと予想されている。三星の場合、今年のメモリの販売はすでにＰＣ向けが３６．５％に減り、家電（１９．５％）とモバイル（１５．５％）は大きく増えた。
モバイル機器が増え、小容量のハードディスクドライブを代替するフラッシュメモリ（Ｄラムとは違って電源を切っても情報が消えないメモリ）市場が、毎年５０％の急成長をみせているのも大きな変化だ。
申然鐏 ysshin@donga.com
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