大恐慌直後の１９３０年代以来、世界経済が最悪のデフレ危機に直面しているという警告を、経済週刊誌エコノミストが１２日付けで掲載した。
特に最近のように家計と企業の負債が急増している状態では、デフレは長期的景気低迷をもたらしかねないと診断している。
▲デフレは来るか〓デフレは物価水準が全般的に低くなる現象。日本とは違い、まだ米国、ドイツなどの物価上昇率はマイナスに落ち込んではいない。しかしエコノミストは「実際の経済成長率が潜在成長率より低ければ、物価は下落し続ける。米国の場合、今後２年間で３．５％以上成長できなければ物価下落の圧力が続くだろう」と分析している。
デフレの徴候はすでに現れている。
米国のインフレ率はこの４０年間で最も低い水準の１．１％台。消費者物価指数上昇率は１．８％に過ぎず、そのうち１６の主要品目は価格が下落した。金融業種を除く産業物価指数も第2次世界大戦以降初めて下落した。エコノミストは「政策当局者らは楽観論を述べているが、日本に続き米国と欧州でもデフレが現実のものとなっている」と指摘した。
ドイツなど欧州主要国は、ユーロ圏の物価上昇率を２％以内に維持しなければならないという規定のため、デフレが進んでもなすすべがない。ドイツの飲食料とエネルギーを除く物価上昇率は、ユーロ圏の３年間の平均値より０．６％低い水準だ。
日本の国民経済研究協会も「日本の物価下落は２００５年まで続くだろう」と予想している。
▲デフレは問題か〓「家計が消費を抑える→企業の売り上げが減る→企業は賃金を減らし人員削減する→家計所得が減る→家計が消費を抑える…。」
家計や企業の負債が多い場合は、インフレよりデフレがより危険だというのが専門家らの見解。
デフレは貨幣価値が大きくなることを意味することから、デフレになると、返すべき実質的負債が増えることになる。３３年に米国経済学者のフィッシャーが論文「大恐慌期の負債−デフレ理論」で明らかにした悪循環が発生しかねないということだ。
エコノミストは「この数年間、銀行の貸し付け競争と不動産ブームなどで、企業と家計の貸し付けが急増したため、デフレの危険性がいつに増して大きい」と説明している。
実際、米国の消費心理はすでに冷え切った状態だ。
ファイナンシャルタイムズ１１日付けによると、JCペニー、ターゲット、シアーズなど米大手流通業者の９月の売り上げは、昨年９月を下回った。ウォルマートは売り上げが小幅上昇したが、当初の予想成長率には大きく及ばなかった。
金承眞 sarafina@donga.com
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