「志願者は多いけど、いざ使おうとすると適正な人がいない」
業界によると、厳しい就職難が続いている中で、情報技術(IT)企業など、一部先端技術業種は中核人材の求人難にさいなまされている。
携帯電話メーカー、アピールテレコムのバク・ボンウ人事チーム長は、「中国向けの輸出が爆発的に増加したのにともなって、技術人材に対する需要が大幅に増えているが、中核的な技術力を持っているエンジニアを探すのがあまりにも難しい」と述べた。
KT(旧韓国通信)も次世代通信、有線・無線統合サービス、インターネット電話(VoIP)など、新産業分野の人材を随時採用しているが、資格を持っている適任者を探せなくて、いらだちを募らせている。反面、同社がこのほど実施した一般事務職の公開募集では、100倍の競争率になるほど、雇用市場の需要と供給の不一致は深刻だ。
こうした中核人材の求人難はベンチャーでも同じ。アンチョルス研究所の場合、システムセキュリティ分野の人材を探しているが、この分野のカリキュラムが国内の大学院に開設されたのは最近のことで、適任者を採用することは極めて難しい。したがって、必要な人材は安(アン)チョルス社長が直接米国に足を運んでスカウトしてくるのが珍しくない。
バイオベンチャー会社のサイジェニクも、必要な専門人材を確保できず、慢性的な求人難に追い込まれている。結局、毎日夜勤をして、プロジェクトを行っている具合だ。
IBKコンサルティングでIT分野のヘッドハンティングを担当しているシン・ヨンファ取締役は、「符号分割多重接続(CDMA)携帯電話、IMT−2000など、一部の先端分野では企業が求めている水準の最上級の専門人材は、いつも供給が不足している状態だ」と述べた。
一方、情報通信政策研究院が15日発表した「IT専門人材育成政策の評価と今後の政策方向」と題された報告書によると、02〜06年に不足するIT専門人材は、約9万9000人に達するものと推定されている。
同研究院の高(コ)サンウォン研究委員は、「産業界の需要に見合うほどの人材を養成するためには、大学のカリキュラムを産業界の動向に合わせて随時に再編する一方、産業界の専門家を客員教授として活用しなければならない」と述べた。