消費マインドは「依然として真冬」

消費者が肌で感じる景況感が依然として「真冬」から抜け出せずにいることが明らかになった。１４日、統計庁が発表した「先月の消費者見通し調査結果」によると、６ヵ月後の景気や家計について消費者がどう考えているかを示す「消費者期待指数」は９４．８だったという。

１１月の９３．４よりはやや上昇しているが、１０月以降、３ヵ月連続１００を下回っている。

消費者期待指数が１００を下回るということは、６ヵ月後の景気と家計などを悲観的にみている世帯が楽観的にみている世帯を上回ることを意味する。

景気に対する１２月の期待指数は８７．４で、先月より５．５ポイント上昇したが、依然として悲観的な見方をしている消費者が多い。

家計生活期待指数は９８．２で、先月より２ポイント上昇し、これから生活が好転するという見方と悪くなるという見方がほぼ同じ数値となった。

消費、支出、耐久消費財の購入、外食、レジャー、文化に対する期待指数は、それぞれ１０３．３、９１．０、８９．５で、いずれも２カ月前より減少し、消費や支出を増やそうとする消費者が減ったことがわかった。

所得階層別にみると、１００万ウォン未満と２００万〜２４９万ウォンのクラスの消費者期待指数が８６．０と９５．６で、低所得層であるほど家計生活に対する不安が大きかった。

また、６ヵ月前と比べて現在の景気、家計生活に対する消費者の評価を示す「消費者評価指数」も８１．２となった。１ヵ月前の８０．９よりは０．３ポイント上昇したが、依然として１００を大きく下回っており、過去よりも生活が厳しくなったと感じる消費者が、生活が楽になったと感じる消費者を上回っている。

金光賢 kkh@donga.com