彼らは、社会変化に対する確信を持っているが、未来より現在の幸せを重視する。社会問題に対する認識は高いが、個人利益を優先する傾向がある。
これは、昨年、サッカー・ワールドカップと光化門（クァンファムン）でのろうそくデモ、大統領選挙の過程でスポットライトを浴びた、「若い彼ら」に対する踏み込んだ分析の結果だ。
第一（チェイル）企画は８日、全国5大都市の１７〜３９歳の男女１６００人を対象に、社会変化に対する態度と特性を３ヵ月に渡って分析した「大韓民国の変化の台風—若い彼らを語る」という報告書を発表した。報告書は若い彼らを「Ｐ世代」として規定した。
▲Ｐ世代、彼らはどんな人たちか〓Ｐ世代は、「社会全般に積極的に参加（Participation）しながら、熱情（Passion）と力（Potential Power）を元に、社会的パラダイムの変化を主導する世代（Paradigm-shifter）」。過去３８６世代が持っていた社会意識とＸ世代式の消費文化、Ｎ（Network）世代のライフスタイル、Ｗ（Worldcup）世代の共同体意識と行動が混ざっている。
Ｐ世代の最も大きな特徴は社会変化に対する態度だ。調査に応じた人々の８０％が、「私が韓国社会を変化させられる」と答え、７０％は「最近の社会変化は望ましい方向にいっていると考える」と応えた。
インターネットと携帯電話などの多様なコミュニケーションは、生活の一部になって久しい。「たった一日でもインターネットなしには生きていられない」との答えが８０％で、４３％は平均２．３９のインターネット・コミュニティーに加入して活動している。テレビとインターネットに投資する時間は１日平均６時間に達する。
消費の側面から見れば、一月平均２５万ウォンを使っており、その中の半分を食事や衣服のために支出している。ネット・ショッピングを経験した人は、００年度に比べ４倍も増えた。
▲変化に対する態度と拡大〓Ｐ世代は事件が起こると、直ちにインターネットを通じて問題を共有しながら拡大していく。過去には、マスメディアや公式的な機関がイシューを取り上げ、大衆がこれに従ったとすれば、インターネットの発達とともに、主導層と追随層の区分があいまいになってきた。
変化の時間も１年から数十年までかかったが、インターネットの利用が生活化するにつれ瞬時に爆発的な変化が可能になった。
しかし、Ｐ世代は公益レベルの社会問題であっても、自分と直接的な関係がなければ関心もなく、「良し悪し」よりは「好き嫌い」の基準で判断するなど、マイナス面もはっきりしている。
第一企画ブランドマーケティング研究所の金イクテ所長は、「Ｐ世代は個人主義的であると同時に集団主義的であり、理性的であると同時に感性的だという「二重的」な面を持っているが、社会変化の中核勢力であることには間違いない」と説明した。
smhong@donga.com
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