中国名門の北京大が人事制度に大々的な改革

中国の最高名門である北京大学が、８６年ぶりの「革命」に成功するのだろうか。

最近、北京大学が中国内の大学の順位でライバルの清華大学に抜かれると、世界一流大学に立て直すため大々的な人事改革に取り組んでいる。

国内外の教授の公開採用と中間点検を通じた再任用などを柱とする「教授の任用および職級昇進制度」がそれだ。一度教授になれば一生の職場が保障される「甘い考え方」を吹っ飛ばして競争力を高める狙いだ。

しかし、大学の内外で激しい賛否の論争に火がつき、改革が難航している。学校側は５月発表した改革案を大幅に見直して最近再び打ち出したが、一部の教授が激しく反発し結論を出せずにいる。学校側は９月まで再度見直し案を発表する予定だ。

▲改革案の柱〓教授人事改革の方針がはじめて提示されたのは、２月の冬休みと際の校内討論会。当時、許智宏学長は「一流大学のカギは人材にある。一流人材を育成するためには優秀な教授が必要であり、合理的な人事制度を作らなければならない」と強調した。

教授人事改革案の主な内容は△教授の任用の際に国内外の公開採用△新規採用された教授は博士号の所持者△講師と副教授契約制△契約期間内に正教授に昇進できない場合、契約の打ち切り△講師と副教授の空席の半分は外部に開放△研究業績が足りなければ任用の打ち切りなど。

１９１７年の蔡元培学長以来８６年ぶりの人事革命と呼ばれるこの改革案は、北京大学の危機意識が読み取れるものだ。

中国の大学ランクで北京大学は、最近３年連続で清華大学に抜かれている上、国際学会への登録論文も２００冊と清華大学（５００冊）を大きく下回っている。

▲激化する賛否両論〓人事改革チーム長の張維迎教授（経済学科）は「新人事制度は、外国の大学がみな採用しており、国内でも一部導入した方式だ。教授になるより、教授の資格維持が難しくなければ優秀な人材の育成はできない」と述べた。

とくに今の「定年保障」制度では、学校の競争力がつけられず、中間評価を通じた再任用制度を導入すべきだというもの。海外留学派教授と学生たちの大部分はこれに賛成している。

しかし、もう一方では改革の趣旨には賛成するものの、その思惑と外部環境を問題にしている。

北京大学の教職員８０００人あまりのうち、３分の２を占めている膨大な行政職から改革のメスを入れ、学校の資源をしかるべき配分するのが優先課題であるというもの。

ある教授は「行政職が大学の実権を掌握しているのが現状だ。研究室がなくて校内食堂で本を読む教授に優秀な講義と研究実績を求めるのは、つじつまの合わないものだ」と話した。

yshwang@donga.com