半導体市場に景気回復を知らせる青信号が相次いでいる。下半期に入って半導体の売り上げが伸びている中、主要リサーチ会社が半導体市場の成長見通しを上方修正している。米国のリサーチ会社であるガートナーは、今年の半導体市場の成長率をこれまでの８．３％から１１．２％に上方修正し、ｉＳｕｐｐｌｉも９％台の伸び率になるとの見通しを示した。このような雰囲気を反映し、国内外を問わず半導体関連の株価が一斉に値上がりしている。三星（サムスン）電子の株価は１９日、史上最高値である４３万２０００ウォンにせまる４３万ウォンで取引を終えた。
▲半導体景気、上げ潮に乗ったか〓ガートナーは第２四半期にも半導体市場が着実な回復ぶりを示したことを挙げ、市況が大きく改善したものと分析した。８０％を上回る半導体メーカーの工場稼働率と半導体の材料となるシリコン、ウェハーの需要増加などをその根拠として挙げている。またガートナーは、半導体製品の在庫と価格が安定していることや、パソコンを初めとする携帯電話、個人携帯端末（ＰＤＡ）、デジタル家電などの需要増加を肯定的な要因と指摘している。
韓国投資証券のソ・ドウォン首席研究委員は「下半期に入ってＤラムメーカーの製造コストは下がっているが、販売価格は維持され、利益が増えている。情報技術（ＩＴ）景気の回復が目に見える形で現れつつある」と述べた。電子製品のアウトソーシングで世界最大のＦｌｅｘｔｒｏｎｉｃｓのマイケル・マクス会長も最近、「大手ＩＴメーカーが老朽化した設備を交代するものとみられ、大々的なＩＴ景気の回復が予想される 」と述べ、ＩＴ景気の回復論を支持した。
▲楽観はまだ早い〓しかし、半導体景気の回復を楽観するにはまだ早いという反論の声も高い。最大の需要先であるパソコン市場が本格的な回復軌道に乗る兆しを見せておらず、大手半導体メーカーの投資業績も不調であるからだ。インテル、テキサス・インストルメントなどの大手半導体メーカーが、新技術開発のための再投資よりは配当金の支給に力を入れていることも、半導体市場の展望を暗くしている要因だと指摘された。
ウリィ証券のアナリスト、チェ・ソクポさんは「Ｄラム市場は追加上昇の余力が少なく、液晶表示ディスプレー（ＬＣＤ）市場も大きく成長するには限界がある。本格的な半導体景気の回復を期待するにはまだ早い状況だ」と述べた。
金泰韓 freewill@donga.com
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