11日に英国ロンドンで世界兵器エキスポが開かれる。世界有数の武器商人が顧客を招待して催した「国際防衛システム・装備(DSEI)」展示会だ。先端兵器を買うために集まった国家には、米国との関係が冷却したシリアがある。決して平和的とはいえないコロンビア、サウジアラビア、ケニアも漏れない。これらに最も多くの兵器を売る国は断然米国だ。その次が英国となる。このように取引きされた兵器で、1990年代だけでも400万人が命を失い、そのうち90%が軍人でない民間人だ。皮肉にも約3000人の民間人がテロの犠牲となった同時多発テロ2周年に「兵器パーティー」が開かれることに対して、主催側は「単なる偶然の一致」と話したと、英オブザーバー誌が伝えた。一方で罪のない犠牲者を追悼するのに、もう一方では罪のない犠牲者をまたも生み出そうとするのだから、皮肉なことである。
◆予想外の結果をもたらした矛盾をアイロニーと言うなら、同時多発テロが生んだアイロニーは、これだけではない。2年前にブッシュ大統領はテロを根絶するとして、即時に「テロとの戦い」を宣言したが、テロはむしろ拡散した。バリ、リヤド、ナジャフなどで何の罪もなく死んだ人が1000人を超える。オサマ・ビンラディンを捕まえることができないのに、さらなるオサマ・ビンラディンを量産したわけだ。
◆第2は石油の価格だ。3ヵ月前まで英国内閣の一員だったマイケル・ミーチャー前環境長官は、「同時多発テロは、米国が世界制覇のために意図的に幇助(ほうじょ)したテロだ」とし、イラク戦争も米国と英国の石油への欲望のために起ったものだと暴露した。この言葉が当たっているなら、今頃石油価格は下がるのが当然だ。しかしイラクでは石油管が燃え、米国では石油価格が上がると騒いでいる。