危機の在来市場、海外市場で活路模索

崖っぷちに追い込まれた在来市場が復活の羽ばたきをしている。海外市場への進出などを通じて新しい活路を模索している。

ソウルの代表的な干魚物専門の在来市場である中部（チュンブ）市場商人連合会は、ロシアの韓国係水産会社であるココン（ＫＯＣＯＮ）と合作して、水産物加工及び流通のためのロシア現地法人を設立したと１２日、明らかにした。

東大門（トンデムン）市場の一部の商人たちが中国、日本などのファッションモール事業に進出したことはあるが、干魚物や水産物を販売する在来市場が海外に進出して現地法人を設立したのは、今回が初めてだ。

連合会は、同会社の持ち分の４９％を持ち、ロシアのハバロフスクにある敷地面積５万坪規模の水産物加工施設と干場を揃えた水産団地を、来年から賃貸して運営する計画だ。

この水産団地には国内水産物加工会社などを入居させて明太などの水産物を加工し、中部市場はもちろん、ロシア市場にも供給する予定だ。

中部市場商人連合会の金チャンホ本部長は「明太などの本場であるロシア隣近海域の漁獲クオーター確保が難しくて供給量が急減している」とし「現地進出を通じて明太の安定的な供給源を確保してロシア水産物市場をも攻略する」と話した。

１９５７年に始まった中部市場は、一日平均１万人余りの訪れる全国最大の干魚物及び水産物の専門市場だ。

最近、大型割り引き店などが増え市場が萎縮したため、ネット上でショッピングモール 「ｅ−中部市場」（www.jungbumarket.com）を立ち上げ、商人連合会が品質を認証する「チァバンヌリ」という共同ブランドを開発して商人自ら危機を乗り越えている。

最近では市場の現代化事業を推進して、現代的なショッピングモール２棟を開いており、これから６棟を追加で建てる計画だ。

朴湧 parky@donga.com