４０代の票が、４・１５総選挙の勝負を分ける最大の要素として浮び上がっている。
世論調査の専門家や各党の状況分析によると、盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領弾劾案可決以来、ヨルリン・ウリ党の支持に傾いた４０代の有権者らは、最近最も早くも変化の様相を見せており、ウリ党の「圧倒的優勢」を「相対的優勢」に変える決定的な要因になっていることがわかった。
本紙が１日、コリア・リサーチセンター（ＫＲＣ）に依頼して全国の有権者１９９５人を対象に実施した電話世論調査の結果によると、４０代の有権者が支持する候補の所属党は、ハンナラ党２３.４％、ウリ党４１.１％で、１７.７ポイントの格差を見せた。
しかし、選挙戦開幕（２日）以降の政党支持の流れを総合すると、４０代がウリ党支持から大挙離れ、４０代では、ハンナラ党とウリ党間に支持率の逆転現象が現われたというのが世論調査専門家や各党の分析だ。
ＫＲＣの金徳栄（キム・ドクヨン）代表は、「４０代が、最近５０、６０代を中心に吹いている『老風』、『朴風』の隊列に加勢して、嶺南（ヨンナム）と首都圏の選挙版図を変化させている核心勢力だ」とし、「彼らがどちらにつくかによって、勝負が決まるだろう」と分析した。
特に、「４０代は、改革と保守の両面を持っているという点で、５０、６０代と２０、３０代の間で大勢を決定する『キャスティング・ボート』の役割を果たすだろう」と見通した。
一方、中央選挙管理委員会が８、９日の２日間、全国の男女有権者１５００人を対象に実施した「有権者意識調査」によると、４０代は「投票に参加する」という割合が９１.５％で、５０代以上（９２.３％）につぐ２番目の高い数値。
また４０代と５０代以上の年令層では、候補者選択基準として「人物と能力」を挙げた割合がそれぞれ４７.５％、５３.７％だったが、２０代と３０代では、「政党及び政策公約」が４２.９％、４７.３％で、若い層は相対的に「政党」を、４０代以上は「人物」を重視することが分かった。
朴成遠 朴民赫 swpark@donga.com mhpark@donga.com
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