●アダルトコンテンツが「金のなる木」？
国内のモバイル通信３社の昨年アダルトコンテンツの情報利用料の売上高は、ＳＫテレコムが３３４億ウォンで一番多かった。続いてＫＴＦ２００億ウォン、ＬＧテレコム６４億ウォンの順となった。
しかし、通信会社のより大きな収益源は通話料だ。パケット（ｐａｃｋｅｔ・５１２バイト）あたり１．３〜６．５ウォンを課するため、大容量の写真と動画を多く見ると、通話料がぐっとあがる。
たとえば、容量が２０ｋＢ（キロバイト）のアダルト写真３０枚を見る際、情報利用料は１０００〜２０００ウォンだが、通話料は７５００ウォンだ。３分もの動画（容量３０００ｋＢ）は、情報利用料が４００〜６００ウォンに過ぎないが、通話料は７８００ウォンだ。
通信業界の関係者は「無線インターネットの通話料をコンテンツ別にきめ細かく区分することは難しいが、アダルト関連の通話料は通常情報利用料の３、４倍」と説明した。
この基準からすると、昨年ＳＫテレコムのアダルト関連通話料収入は約１０００億ウォン、ＫＴＦも６００億ウォン以上になるものと推定される。
●モバイルは不正の温床
アダルトコンテンツの売上高増には芸能人のヌードが大きく寄与した。
ＳＫテレコムの昨年第１四半期（１〜３月）の情報利用料の売上高は４２億ウォンだったのが、今年第１四半期には１２４億ウォンに跳ね上がった。他のどのコンテンツよりも速い伸び率だ。
このためか、不正も相次いでいる。今年３月にはＳＫテレコムのアダルトコンテンツ担当の元課長が納品業者１６社からおよそ１５億ウォンの金品および接待を受けた容疑で拘束された。
通信会社は情報利用料の８０〜９０％をコンテンツ提供会社（ＣＰ）に支払うので、アダルトコンテンツの売上高が急増すれば、ＣＰの収入も急増してくる。
一方ＣＰは、移動通信社のメイン画面でモバイルサービスできるかどうかがコンテンツの決め手になるため、水面下の取引が発生する可能性が高い。
●野放しのアダルトコンテンツ
情報通信部が最近、国会に提出した資料によるとアダルトコンテンツサービスの主体はＣＰであり、通信会社は無線インターネットネットワークを賃貸するものとされている。通信会社がアダルトコンテンツで莫大な金を稼いでいながらも、何の責任も負わない仕組みだ。
とりわけ、動画は映像物等級委員会の事前審議を受けるものの、写真、エッチな話、漫画など、一般コンテンツは事後審議を受けるようになっており、実効性がない。
国会の科学技術情報通信委員会所属の陳永（チン・ヨン・ハンナラ党）議員は「モバイル通信加入者３６００万人のうち、２６００万人（８１．６％）がアダルトコンテンツを利用したものと分析された。技術的、制度的な不備で、青少年たちが野放しになっているということから、突っ込んだ対策が必要だ」と強調した。
金斗英 洪錫鏜 nirvana1@donga.com smhong@donga.com
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