日本の私立中学１年生を子供に持つ主婦の間では、毎年春になると「『５月病』にかからなかった？」というあいさつを交わすことがある。２月に入学試験を受け、し烈な競争をくぐりぬけて合格した子供が４月の新学期から新しい学校に無事通うことになると、急にむなしさに襲われ虚脱感を訴える父兄が増える。そこで生じる現象だ。
「５月病」に苦しむ主婦たちが悩みを打ち明けるインターネットサイトも盛況だ。
▲日本の入試地獄は小学校から始まる〓小・中学校の９年間が義務教育期間である日本では、公立中学校に進学する場合、入学試験を受ける必要もなく、学費（教材費、給食費などを除く）もかからない。それでも学費の高い私立中学校には毎年志願者が殺到する一方、公立の人気は下がりつつある。
私立を志願する子供たちは、遅くとも小学４年生からは「塾」と呼ばれる専門学院で中学入試の準備をする。東京の小学６年生のクラスでは私立志望者が４分の１程度を占め、「私立派」と「公立派」が別々に遊ぶことが一般化している。
小学６年生のＡ君は学校を終えて帰宅し、一息した後、夕食のお弁当を持って午後５時ごろ塾に到着する。２時間授業を受けて、７時にお弁当の夕食をとった後もさらに勉強し、１０時近くになってやっと家に帰って寝る。
今年、私立中学に入学したある男の子の母親は「小学４年生から６年生までの３年間、塾の月謝だけで３２０万円（約３２００万ウォン）使った」と話した。
▲公立不信が私立の人気を触発〓教育の専門家らは、私立中学の受験戦争をあおった主犯として、日本政府が全人教育の名分で進めた「ゆとり教育」政策を挙げている。
公立中学が「ゆとり教育」の主旨にしたがい、２００２年から完全週休２日制授業を実施して生徒たちの学業の負担を減らすや、不安になった中産階級の父兄たちの多くが私立を志向するようになったという。私立中学は土曜の授業を続けており、実力のある教師を競って確保し、「教育の質」が優れているという点が売りだ。
日本の私立中学は中学校全体の６．３％（２００３年基準）で、１９９０年代半ばに至ってもなお「一部のお金持ちの子供が通う学校」という印象が強かった。しかし、公立を信じられないサラリーマンの親たちがそこに加わり、最近は競争率が１０倍に迫るところも出ている。
▲教育改革に乗り出した日本政府〓日本政府も事態の深刻さを認識して標準化一辺倒を見直し、学力を重視する方向へと教育改革を進めている。学校及び地域別に学力の序列がつけられるという理由で廃止した全国学力試験を復活させるという方針を決めており、教員団体の反発にもかかわらず教員免許更新制の導入を推し進めている。
中山成彬文部科学相は、今年初め「日本の学校教育をこのまま放置しておけば、日本は『東洋の老少国』に転落する」とし、「生徒たちの勉強の絶対量が不足しないように、完全週休２日制授業実施の是非を、各学校の裁量に委ねる」と述べた。
parkwj@donga.com
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