日本の陸上競技振興方法が模範事例だ。日本は世界舞台で競争力がある上、国内でも人気の高いマラソンを集中育成して得た収入を、トラックとフィールド種目に投資するシステムで、多大な成果をおさめている。
韓国と違って日本は、スタープレイヤーらが五輪と世界選手権出場権のかかった国内マラソンに両方とも出場するため、テレビ放送中継料と各種スポンサーシップで大金を稼いで、不人気種目に投資している。一言で、マラソンが日本陸上を導いているわけだ。
その成果は驚くほどである。
まず、女子マラソンは最近、五輪を２連覇する金字塔を打ち建てた。日本は高橋尚子が００シドニー五輪の女子マラソンで金メダルを獲得したのに続いて、０１年にはベルリンで当時の世界最高記録（２時間１９分４６秒）を樹立し、「新人」野口みずきは０４アテネ五輪を制覇した。
男子マラソンでも２時間６分台の選手が３人も出るなど、２時間７、８分台の選手がひしめいている。
今回のヘルシンキ世界選手権男子マラソン団体戦では２連覇を成し遂げた。
男子１００ｍアジア記録（１０秒Ｆ）を立てた伊藤浩二、今回の世界選手権男子４００ｍハードルで銅メダル（４８秒１０）を取った為末など、短距離スターたちも相次いで誕生している。
日本の各県では毎年、少なくとも五つの、多い場合は数十の各種陸上大会が開かれる。長距離駅伝競走や長短距離記録大会には、一般人たちも参加できる。県が４３だから、五つずつ開かれたとしても、最少２１５以上の大会があるという計算になる。このような基盤のおかげで、陸上登録選手はマラソンの６０００人余りをはじめ、およそ２０万人を超え、未登録選手（小中学校）も２７万人にいたる。財団法人である日本陸上競技連盟は、各種事業で年間１００億ウォン（０３年基準）の収入を上げている。
韓国はマスターズマラソン人口が既に４００万人を超えた。日本をベンチマーキングすれば、充分に多様な収益事業が可能ということだ。
専門家は、△韓国記録の賞金を高めるなど各種褒賞金制の導入、△陸上選手のための働き口創出、△有望選手の海外留学と指導者教育などが、連盟が急いで推進しなければならない課題だと指摘している。
yjongk@donga.com
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