「韓国の骨髄提供誓約者5人より、日本の骨髄提供者1人のほうがありがたいです」
李ジョンピョ君(11)の母親、金スンギュさん(39)はこのところ、毎朝、家で感謝の祈りを捧げる。9月初め、日本骨髄移植推進財団から、息子に骨髓を提供してくれる日本人が現れたという連絡が来たからだ。
3月末、突然鼻血を出して病院に行った李君は、急性リンパ球性白血病の診断を受け、骨髄移植をしなければならなくなった。家族の骨髄遺伝子が息子と一致せず悩んだ金さんは4月末、韓国造血母細胞銀行とカトリック造血母細胞銀行から、遺伝子が一致する5人を発見したという連絡を受けた。
しかし、喜んだのも束の間。その5人は精密検査を控えて、皆提供を拒否した。
「2度死ぬような気持ちでした。男性4人は親が反対して提供できないと言い、女性1人は1ヵ月間悩んだあげく、結局できないと言ったのです。1人でも決心してくれれば、息子を生かすことができるのに…。気が狂いそうでした」
意外にも、骨髄を提供すると連絡した人は、46歳の日本人男性だった。韓国では骨髄提供が40歳以下に限定されているので、韓国基準では移植が不可能な年齢だったが、日本では可能だ。日本の骨髄提供費と手術費は韓国の3倍(約6800万ウォン)も高いが、これは李君家族の唯一の希望だ。
昨年末から、放送や市民団体等のキャンペーンに続いて、11日に入籍した大韓仏教曹渓宗総務院長の法長(ポプチャン)和尚の遺体提供の事実が知られるにつれて、臓器提供誓約者が急増している。しかし、実際の臓器提供者はむしろ減少している。
今年1月から7月まで、愛の臓器提供運動本部に登録した臓器提供登録者は3万2961人で、昨年同期の2691人に比べ、12倍以上に増えた。一方、生きている人が骨髓を含む臓器移植をしたケースは、今年に入ってから8月まで、計1096人で、昨年同期の1169人に比べ、減少している。
これについて専門家たちは、政府と臓器提供者募集団体の提供者に対する事後管理が行き届いていないためだと指摘する。
韓国保健社会研究院が昨年11月、国立臓器移植管理センターの臓器移植情報システムに登録された骨髓提供希望者2500人に連絡した結果、連絡先が変わって連絡がとれないケースが29%に及んだ。また、応答者のうち58%は誓約後、1度も関連団体から連絡を受けたことがないと回答した。
李蓮喜(イ・ヨンヒ)韓国保健社会研究院責任研究員は、「政府が骨髓提供希望者に対する管理費用として年間1万4000ウォンを支援するだけで、事後管理がまともに行われてない。骨髓提供誓約者の大半が、不安や家族の反対で心変わりするため、彼らをうまく管理し説得しなければ、実際の提供は期待できない」と述べた。
崔承柱(チェ・スンジュ)愛の臓器提供運動本部事務局長は、「欧州では臓器提供者の名前で木を植え、カナダでは総理が毎年、寄贈者を招待し激励するが、韓国の場合、実際、提供後に残るのは誇らしい気分だけだ。提供者たちが社会から尊敬を受けられる雰囲気をつくらなければならない」と述べた。
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