名門大経済学科を卒業し、外資系企業の課長であるペク（３５）さんは最近、証券会社や銀行に勤める大学の同級生たちに会った。
ペクさんは、「退職金を中間精算してもらった金と月給から貯めた金を合わせて５０００万ウォンくらいあるが、どこに投資すればいいか」とアドバイスを求めた。
しかし、その金が９ヵ月ものあいだ月給通帳に入っているという話を聞いた友達は、ペクさんをせせら笑った。
「マネーマーケットファンド（ＭＭＦ）や買戻条件付債券（ＲＰ）も知らないのか。年利３％はもらえるぞ。貯蓄銀行に入れておいても利回りが１５０万ウォンはついたはずだ」。
「最近は、君みたいな人を『音痴』でなく『金痴』と呼ぶんだ」と彼らにからかわれた。
預金金利が、たった年４％ほどの時代。
３０、４０代のサラリーマンたちにも老後対策が重要な関心事として浮かび上がるにつれ、株式市場の活況のおかげでファンド口座は７００万個を越えた。
しかし、金融消費者部門は、大半が金融に対する基礎知識さえないか、水準の極めて低い、いわゆる「金融文盲（Financial Illiteracy）」状態だと表現される。
本報の取材チームが、総合資産管理サービス業者であるＦＰｎｅｔと共同で資産管理専門家（ＦＰ）１０９名を対象にアンケート調査した結果、「顧客の財テク能力が普通以下」という回答が、全体の８６．２％（９４名）にのぼった。「深刻に低い水準」という回答も２．８％（３名）あった。
顧客１０名のうち９名が、金融文盲に近いという意味だ。
「顧客が、徹底して老後の準備をしているか」という質問に、７３．４％（８０名）は、「準備不足」、１０．１％（１１名）は「まったくできていない」と答えた。
８７．２％（９５名）は、「３０、４０代のサラリーマンが財テクへの観点を変え、根本的に人生計画を立て直さなければ、２０年後、老後の生活はかなり厳しいだろう」という警告も出た。
親世代の金融に対する無知は、子の世代にも直接的な影響を与えることがわかった。
金融監督院が昨年１１月、首都圏居住青少年１３３４名を対象に、金融理解力を測定した結果、平均点は４０．１１点（１００点満点）だった。
これは先進国に比べ１０点以上低く、金融文明が「遺伝」していることを意味している。
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