今年の就職市場の最大のトピックは、「高くなるばかりの競争率」だった。競争率２００倍を越える企業が続出した。安定性や給料などの面で「神様に授けられた職場」と呼ばれる公営企業の場合、今年、採用を実施した３５社の平均競争率が１３８倍で、修士・博士号と各種資格証を備えた高級人材が大勢志願した。求職者の９０％が就職ストレスに、４０％は不眠症に悩まされているというほどだ。今年、就職者の半分が「希望していたところに就職した」というのがせめてもの事だ。
◆情報技術（ＩＴ）分野では、米国、豪州、スウェーデン、日本など海外に目を向ける求職者が増えている。日本は１０年までに５０万人のＩＴスタッフを確保するが、そのうち５万人は海外出身者で充員する計画だ。このプログラムによって、韓国国内から毎年３００〜４００人ずつが就職した。国内の数ヵ所で運営中のＩＴ教育センターの卒業生は、ほとんど全員就職している。派遣会社を通じて就職すれば、３００万円（約２６００万ウォン）の年俸がもらえるという。年俸契約職で行くこともある。正社員になれば、年俸も大幅に上がって、中核的な業務を任される可能性もある。
◆日本に労力を送る「貿協アカデミー」ＩＴマスター課程の場合、通算就職率は９９．９％だ。来週修了する第９期卒業生９３人は１００％就職した。そのうち８８人は日本へ渡ることになった。「貿協アカデミー」は、大学入試を控えた受験生のように厳しい教育を受けることで有名だ。１日１０時間ずつＩＴ実務と外国語を教える。宿題、試験、プロジェクトが１年間続く。日本の企業が望むことをすぐに教科過程に導入する。厳しい教育のため、１５％は中途で脱落するという。
◆ＩＴ日本就職過課程は、国内での就職が厳しいため、高い年俸がもらえる日本へ行ってみようといった「好奇心型」や、「一度やってみよう」という求職者は歓迎しない。教育に１年間４００万ウォン以上かかり、日本定着費もかかるので、１０年は投資できるという人に対してのみ、挑戦の門戸を開いているということだ。しかも、一部不健全な教育機関を通じて日本へ行く場合、勤労条件や手当てなどで損することもあるというから、注意した方がよさそうだ。
洪権憙（ホン・グォンヒ）論説委員 konihong@donga.com
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