ソウルの名門大学を卒業した朴さん（３２）は、典型的な「渡り鳥サラリーマン」だ。
２年前に一流企業に入社した彼は、「年俸と福利厚生が自分の期待に及ばない」ことから、６ヶ月でその会社に辞表を出して公告会社に移った。ところが、彼は、そこでも組織文化に嫌気がさしてきた。昨年、またしても仕事を止めた彼は、新しい仕事先を探しているところだ。
企業が、このような新入社員の「青い鳥シンドローム」で頭を悩ませている。青い鳥シンドロームとは、童話の『青い鳥』の主人公にちなんだ言葉で、新入社員たちが理想のみを追い求め、現在の仕事に満足できない現象を意味する。
これらは、当てもなく職を転転とする「ばった族」、現在は仕事をしていながらもつねに別の仕事を探すという意味で、「就業半修生」とも呼ばれる。
１日、オンライン就業ポータルサイトのインクルートが全国３６２企業を調査した結果、４社に１社（２６％）は、入社１年目以上になると新入社員が半分も残っていないことが分かった。１年後の新入社員が全員残っている企業は３．６％に過ぎない。
ある証券会社の人事担当者は「怖いもの知らずなのか、会社に問題があるのかわからないが、入社１年目にもなっていない新入社員たちは、引き止めるわけにもいかない」と述べた。
インクルートの李光錫（イ・クァンソク）代表は、「求職者たちが企業と職務について調べずに、『無条件で志願』しているからだ」と分析した。
そこで、企業は青い鳥シンドロームから脱却するため、自主的に対策を打ち出している。
旅行会社のハナツアーは、入社６ヶ月以上の職員にストックオプションを与える。（株）大教（テギョ）もインターン社員に入社した後、１年間会社を辞めずに「勤続」した場合、４、５日間の海外旅行のインセンティブを与えている。ＬＧ電子は、最初から「勤続勤務者」だけをあぶりだすためのタスク・フォースまで作った。
インクルートの調査結果、後見人が一対一で相談に乗ってくれるマンターリング制度と職務教育、社員の家族まで巻き込むインセンティブ制度など、新入社員に優しい企業の退社率は、相対的に低くなっていることが分かった。
ＬＧ経済研究院の姜承勲（カン・スンフン）選任研究員は、「終身雇用が消えているのを見て育った新世代は、不確実な未来よりは即刻の満足と補償を望んでいる」と話した上で、「しかしながら、入社したばかりの会社を辞めることは本人にとって『マイナス』になる」と指摘している。
jarrett@donga.com
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