東海の葛藤を縫合

韓国と日本は２２日の外交次官協議で、独島（トクト、日本名＝竹島）近くの韓国側排他的経済水域（ＥＥＺ）に対する日本の水路測量計画に触発された葛藤を、ひとまず解消する案で合意した。それにより、東海（トンへ、日本名＝日本海）上での両国間の物理的衝突は、避けることができた。

柳明桓（ユ・ミョンファン）外交通商部第１次官と日本外務省の谷内正太郎事務次官は、ソウル中区小公洞（チュンク・ソゴンドン）のロッテホテルで２日間の協議を終え、日本は６月３０日まで計画していた東海の水路測量を中止し、韓国は国際水路機関（ＩＨＯ）への韓国式海底地名の登録を「十分な準備を経て適切な時期に」することで、暫定合意した。

政府はひとまず、日本政府が韓国側ＥＥＺ内での水路測量などの挑発をしない限り、６月にドイツで開かれるＩＨＯ海底地名小委に、韓国式海底地名の登録を行なわない方針だ。

しかし、日本政府は７月からはいつでも水路測量が実施できるという立場であり、韓国も適切な時期に海底地名登録を再び推進する計画であるため、今回の暫定合意にもかかわらず、東海上の緊張が完全に解消されたとみることは難しいというのが、大方の分析だ。

また両国は、今回の事態の根本原因が、これまで合意に至っていない東海上の韓日間ＥＥＺ境界線問題だと考え、早ければ５月にも局長級を首席代表とするＥＥＺ交渉を始めることを決めた。

jkmas@donga.com