[社説] 元国防部長官など元老１５人の怒りの声

元国防部長官１３人と予備役大将など１５人の軍の元老たちが昨日、国防部を訪れ、尹光雄（ユン・グァンウン）国防部長官と面会した。この席で軍の元老たちは、盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権の韓米同盟離脱現象や戦時作戦統制権返還問題を集中的に取り上げ、「今はむしろ韓米同盟をさらに強化する時だ」と声を高めた。同日の会合は、元老たちの要請で実現した。

韓国戦争参戦勇士である白善鎏（ペク・ソンヨプ）予備役大将は、「民主主義と経済発展の原動力だった韓米同盟は、いかなる場合にも緩んだり壊れたりしてはならない」と述べ、「これ以上の米軍撤収と韓米連合軍司令部（連合司）の解体、在韓米軍司令官の中将職位への格下げなどは、韓国の防衛を危険にする」と警告した。

盧載鉉（ノ・ジェヒョン）元長官は、「戦時作戦統制権は、両国が共同行使することになっているので、現政権が使う『返還』という用語は当たらない」と説明し、「この言葉は、反米主義者たちに良く聞こえる恐れがある」と指摘した。

金聖恩（キム・ソンウン）元長官は、「作戦統制権を単独行使するには情報力が必須だが、米国が従来どおり情報を支援してくれるのか」と述べ、現実を直視せよと叱咤した。このような指摘は、現政権が韓米連合防衛体制の基本性格も分からずに、作戦統制権問題を持ち出したのではないかという疑念を抱かせる。

李相薫（イ・サンフン）元長官は、「日本は０８年に、韓米連合司を真似て『日米連合司』を作ろうとしている時に、韓国はなぜ逆を行くと言うのか」と叱咤し、「安保は一度誤れば大変なことになるため、念には念を入れて強化するのがいい」と強調した。

元老たちの苦言は結局、軍の最高統帥権者である盧大統領に対する憂慮と警告だった。北朝鮮のミサイル発射後、さらにギクシャクした韓米関係と加重する安保不安に対する国民の切迫した心情を代弁したものだった。

軍の存在意義は国と国民を守ることにあり、特定政権の変質した安保観を支えることにあるのではない。大統領と外交安保当局者たちは、軍の元老たちの「怒りの声」に含まれた真情をしっかりと読み取らなければならない。