日本国民の４９％「８・１５靖国神社参拝に反対」

日本国民の約半数が終戦記念日である１５日の小泉首相の靖国神社参拝に反対していることが明らかになった。一方、小泉首相は、終戦記念日の神社参拝を強行する考えをほのめかしている。

読売新聞が５、６日の両日に実施し、９日に報じた世論調査結果によると、小泉首相の１５日の参拝に対して４９％が反対すると答えた。賛成は４３％だった。

小泉首相は０１年の自民党総裁選挙で「８月１５日の靖国神社参拝」を公約し、毎年参拝を実施したが、政治的な波紋が明らかな８月１５日は避けてきた。韓国と中国の反発や国内批判を配慮したためだ。

小泉首相は、就任初年度には８月１３日に靖国神社を参拝し、その後、０２年４月、０３年４月、０３年１０月、０４年１月、０５年１０月に参拝を実施した。首相として最後の参拝となる今年は、終戦記念日に参拝されるかどうかが国内外の関心を集めている。

小泉首相は９日、長崎原爆投下６１周年記念式に出席した後、記者団の質問に対して、「公約は生きているから、守るべきだと思う」と述べ、８月１５日の参拝への意欲を示唆した。小泉首相は、前日にも記者団の質問に「公約は生きている」と答え、参拝の可能性をほのめかした。

小泉首相のこのような相次ぐ発言は、８月１５日の参拝を強行するためのムードづくり用であり、今年が公約を守ることができる最後のチャンスという点で、強行の可能性が高まっている。

一方、今回の調査で、次期首相の靖国神社参拝に対して日本国民は５０％が反対、４０％が賛成を示した。

sya@donga.com