賭博ゲームの「海の物語」疑惑に、盧武鉉(ノ・ムヒョン)大統領のおいである盧ジウォン氏と権力周辺人物の関連説が浮上し、権力型ゲートに拡散する可能性が提起されている。検察は昨日、「海の物語」製作会社のエイウォンビズと販売会社のジコプライム代表理事を当選許容の上限額を2万5000倍までふやした容疑で拘束起訴した。しかし、疑惑の核心は、当選許容上限額ではない。ギャンブル性が極度に高いゲームが、映像物等級審議などの許認可規制を通過した過程や、大統領の甥との関係について明らかにしなければならない。
盧大統領と全海𨩱(チョン・ヘチョル)大統領民情首席秘書官は、「甥の盧氏と『海の物語』は、何の関係もない」と説明した。盧大統領は、「マスコミの疑惑提起に根拠がないことが明らかになれば、逆広報として活用されるだろう」と述べ、全秘書官は、「無分別な政治攻勢と歪曲報道に対し、民・刑事上の対応を含めあらゆる措置を取る」と述べた。いずれも脅威として受け取られる素地があり、マスコミ報道や検察捜査を萎縮させる可能性があるという点で適切ではない。
映像物等級委員会の審議通過に外圧があったのかどうか、盧大統領の甥が「海の物語」買収会社の理事に就任した過程、そして権力周辺人物が景品用商品券に関係があるのかどうかなど、疑惑を招くに十分だ。甥の盧氏が理事だったウジョンシステックの役員は、「盧氏はあまりすることがなく、会社に1週間に1度立ち寄った」と述べた。それでは盧氏が2年間理事として受け取った年俸やストックオプション10万株は、勤労の対価とは考え難い。全秘書官さえも、「ウジョンシステック社長が、プラスアルファを期待したという推測は可能だ」と話している。
検察が、「海の物語」関連会社を先月6日に家宅捜索したが、盧氏は前日の5日に辞任した。偶然の一致とは考えられない。検察は、「海の物語」関連疑惑全般にわたって、徹底的な捜査に乗り出さなければならない。過去、政権の顔色をうかがって「解明性捜査」をした後がどうだったのか、検察はよく承知しているだろう。