グァテマラの国際オリンピック委員会(IOC)総会が6ヵ月後に迫っている。しかし2014年冬季五輪の開催地の輪郭は全く分からない。
ヨーロッパ共同体の硬い支持を背景に、数字の面で優位を主張するオーストリアのザルツブルク、オイルマネーを盾に膨大な財力を誇示するロシアのソチ、そして2010年挑戦のノウハウや大陸ごとの利害関係をメリットに掲げている平昌(ピョンチャン)は、決戦の日が近づいてくるにつれ、気があせるばかりだ。
平昌招致委員会の関係者は、「現在の招致の可能性は五分五分だ」と語る。平昌とザルツブルク、ソチは全て冬季五輪の開催の力量を認められている都市。
平昌は2010年の開催地を巡って、一度競合したザルツブルクと再び競争しなければならなく、国家的な支援を受けながら、強く圧迫してくるソチとも接戦を繰り広げなければならない。今のところ、優劣を判断することはできないが、平昌は十分、やってみるだけの値打ちはあるとの考えだ。
複雑ではあるが、大陸ごとの利害関係はうまく整理され、国内の様々な障害要因が取り除かれれば、決して不利ではないからだ。
平昌が示している特別な名分とビジョンもある。
最適の「試合中心」の開催環境、オリンピック精神の世界への拡散、未来世代のためのオリンピック、唯一の分断国である韓半島の平和、平和のハーモニーというオリンピックの象徴の具現を掲げて、ほかの候補都市との差別化戦略を繰り広げている。政府の支援も確固たるものだ。
しかし、従来の競技場施設やインフラ不足、国内のIOC委員数の減少による招致活動の限界、ほかの国内都市の国際スポーツ大会の招致申し込みによる平昌の招致条件の悪化が少なからぬ負担として働いている。
ザルツブルクとソチは侮れない競争力を備えている。
ザルツブルクは基本的に冬季スポーツのインフラがよく整っているところ。2010年の開催地の競合の際に足りなかった部分を最近、相当補足している。大企業のスポンサーが参加に乗り出しており、開会式や閉会式の施設の補完事業も本格的に行われている。
しかし、ザルツブルクは招致委員会の意欲とは異なって、住民の支持や政府の支援が足りないという点が、平昌に好材料として働く可能性もある。
ソチはロシア政府が冬季五輪の招致を国家課題と決めて、膨大な物量的支援を行っている。ロシアのプーチン大統領は昨年3月、冬季五輪のインフラ開発への意思を公言した。それに先立って1月には、政府が8年間(06〜14年)の五輪の施設費117億ドル(約10兆8000億ウォン)の投資を承認した。しかし、基本施設が弱く、国際大会の経験がないということが弱点だ。
開催都市の優劣はIOC調査評価委員会の三つの候補都市の現地での調査が終わって、早ければ4月にはある程度その輪郭が浮かぶだろう。最終結果は7月5日午前7時、(グァテマラ7月4日午後5時)IOC総会で出る。
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