平昌の冬季五輪招致、早速ＩＯＣ得票体制にシフト

江原道平昌郡（カンウォンド・ピョンチャングン）を盛り上がらせた２０１４年冬季五輪公式候補都市の現地実体調査が成功裏に終わった。１６人の国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）現地実体調査団は１７日、公式記者会見を最後に、２番目の候補都市であるロシア・ソチに向かった。

イガヤ・ジハルＩＯＣ調査評価委員長が同日、記者会見で明らかにした内容は、２０１４年平昌冬季五輪招致委員会（平昌招致委）が意図し評価したとおりだった。

イガヤ委員長は、「施設間の距離が近いので移動時間が短く、政府の強力な支援意志が平昌の強み」と評価し、「まず、提出したファイルとプレゼンテーションの水準が非常に高かった」と述べた。委員長はまた、「道民と市民たちのおびただしい情熱も目立った」と話した。

しかし、７月５日のグアテマラＩＯＣ総会で開催地投票で最終決定が出るまで、やっと一つの「峠」を越えただけだ。実体調査結果は６月４日、投票者であるＩＯＣ委員に報告書で伝えられるが、参照事項であるだけで、投票に直接的な影響を及ぼすわけではないからだ。

ユン・ガンノ平昌招致委国際事務総長は、「（スポーツ外交力を総動員し）これからは、ＩＯＣ委員たちの心をつかむのが課題だ」と繰り返し強調した。

kimsk@donga.com