「学問後進国の汚名を返上しよう」各大学が剽窃との戦いを宣言

高麗（コリョ）大学教授議会は１月２６日、当時の李弼商（イ・ピルサン）総長の論文剽窃審議の結論付けのため、各学部代議員の教授委員３０人あまりを召集して会議を開いた。

会議開催の前、議長団はすぐにでも結論を出すかのように、「今日中に李総長の進退が決まるだろう」と公言した。しかし、会議は教授たちが食事を抜いてまで討論を続けるほど長引き、結局２回に渡って、なんと１０時間あまりの激しい討論が行われたにもかかわらず、決着がつかなかった。そのため、剽窃調査報告書や李前総長の釈明書をそのまま財団理事会にゆだねることになった。

会議の後、教授たちは、「専門家とも言える教授たちの間でも、『剽窃とは何か』という基本的な前提にも合意できなかったうえ、調査委設置の手続き上の正当性に関する問題提起も続き、いくら討論しても結論を出すことができなかった」ことを打ち明けた。

論文剽窃や研究倫理に関する議論が起こったときの明確な判断基準とは、はたして何であろうか。また、論議が起こったときには誰が調査するのか。

金秉準（キム・ビョンジュン）前副首相兼教育人的資源部長官や李弼商前高麗大学総長、馬光洙（マ・クァンス）延世（ヨンセ）大学教授など、オピニオン・リーダー的な知識人たちの剽窃問題のため社会的論議が続き、各大学では剽窃に関する自主的な基準作りに乗り出した。

高麗大学では李前総長の剽窃問題をきっかけに、教務処の教員倫理委員会を中心に、「何が剽窃なのか」についての詳細に基準を盛り込んだ「剽窃ガイドライン」作成に乗り出し、先月素案をまとめ、新学期が始まる今月にも最終案を仕上げる予定だ。

また、韓国外国語大学では今月、「研究倫理ガイドライン・タスクフォース」を発足させる予定であり、一方の延世大学では１月、「研究真実性委員会」を設置した。さらに東国（トングク）大学では、「剽窃の根絶はキャンパス文化の変化から始まる」として、新学期の外国人学生の生活適応講座から「剽窃予防プログラム」を試験的に運営する予定だ。

これら大学関係者は、「教授たちは剽窃波紋のため降板させられ、学生たちはレポートの書き写しに夢中になっているのが現状だ」とし、「教育部や科学技術部が『倫理規定をまとめるように』との圧迫を加える前から、大学研究文化の『向上』のため剽窃に関する指針をまとめてきた」と述べた。

高麗大学教員倫理委員長の金炳扈（キム・ビョンホ、材料工学科）教授は、「これまで韓国大学に剽窃に関する明確な基準がなかったので、私たちの研究が先進化や国際化、開放化で、外部にさらけ出されるほど、剽窃や変造、偽造などの問題もかつてないほど多く持ち上がることになる」と指摘した。

また、金教授は、「今年１年間、大学はもとより、政府のレベルで研究倫理に関するレベルの高いインフラを構築するのに力をあわせるべきだ」とも語った。

高麗大学のみならず各大学では最近、本格的にこのような課題を解決するための「剽窃との戦い」を始めた。