１２日午後、江原道旌善郡新東邑（カンウォンド・チョンソングン・シンドンウプ）の新礼美（シンイェミ）鉱山。標高５３０メートルの山の五分目あたりの入り口から傾斜６〜８度の下り坂の坑道を約１０分間車に乗って降りていった。
「ガガガガ…」。垂直で地下３５０メートル地点に着くと、耳をつんざくような轟音が聞こえた。大型ドリル２個が付いた重装備が発破作業に使われる爆薬が入る穴を開けていた。ハンドク鉄鋼新礼美鉱業所のハン・ユソプ所長（５５）が、磁石が付いている鉄の棒を作業中の採壁に当てた。鉄の棒が壁にぺたんとくっ付いた。鉄鉱石が埋もれているという意味だ。
国内唯一の鉄鉱である新礼美鉱山が、復活の翼を大きく広げた。国際原材料の価格が急騰したことを受けて、廃鉱の危機に追い込まれていた国内の鉱山が蘇っている。
●装備の現代化など果敢な施設投資
１９１６年開業した新礼美鉱山は２０００年１１月、経営難のため、７ヵ月間廃業した。２００１年６月、ハンドク鉄鋼に買収された後生産が再開されたものの、昨年まで赤字を免れなかった。しかし、今年からは事情が大きく変わった。ＰＯＳＣＯが注文量を昨年２５万トンから今年４２万トンへ増やしたことから黒字転換を見込んでいる。従業員も新しく２０人を採用した。
１９８３年に入社したホン・ビョンヒ生産チーム長（４８）は「鉱山が廃業した後、工事現場を転々としながら力仕事をした。従業員の間でもう行き先のない『つまづいた人生』という敗北感ももう消えた」と話した。
昨年、サムジンロジックスが同社を買収してからは装備の現代化など、果敢な施設投資に乗り出している。幅５メートル、高さ５メートルの現代式の坑道は、大型ダンプトラックが出入りできるほど広かった。採掘の過程は重装備やコンベアーベルトなど現代式の装備で行われる。つるはしを持った「黒い顔」の鉱員は見かけられなかった。
ハン所長は、「昨年１１億５０００万ウォン分の最新の重装備を新しく導入して、生産性が３０％向上した他、モリブデン鉱脈も追加で発見した」とし、「鉄鉱石の生産を年間１００万トンへ増やし、人員も現在の９０人から１５０人まで拡充する計画だ」と話した。
●モリブデン、亜鉛など資源の開発も活気
大韓鉱業振興公社（鉱振公）によると、国内で運営中の鉱山は計４８７ヵ所だ。この中で金属鉱山は２２ヵ所に過ぎない。しかも、新礼美鉱山など３ヵ所ほどを除けば、ほとんど実績のない「名ばかりの鉱山」であると鉱振公は推定している。
１９８６年１０８ヵ所に達していた国内の金属鉱山は採算性が悪化して、一つ一つ消えていった。タングステンで有名だった江原道寧越郡（ヨンウォルグン）の上東（サンドン）鉱山は１９９７年、国内最大の金鉱である忠清北道陰城郡（チュンチョブクド・ウンソングン）の無極（ムグク）鉱山は１９９２年、生産を中断した。
しかし、最近、国際原材料の価格が急騰したことを受け、状況が急変した。鉄鉱石の国際取引価格は、２００４年１トン当たり２３．３９ドルから今年５２．２８ドルへ値上がりした。２００１年１パウンド当たり２．３９ドルで取引されたモリブデンは、今年３３．７５ドルへ大きく値を上げた。
１９８２年稼動が中止された旧韓宝（ハンボ）グループ所有の慶尚北道蔚珍郡（キョンサンブクド・ウルチングン）のクムウム鉱山は、今年７月に再びモリブデンの生産を開始する。先月は全羅南道麗水市（チョルラナムド・ヨスシ）にモリブデン一貫精錬所も竣工された。全量輸入に依存してきたモリブデンを国内で生産して製錬し、輸出までできる道が開かれたものだ。
１９８５年廃業した忠清北道提川市（チェチョンシ）のクムソンモーランド鉱山も早ければ来年からモリブデンの生産に突入する。経済性が落ちて、２００１年稼動を中断した慶尚北道奉化郡（ポンファグン）の将軍（チャングン）鉱山も最近、亜鉛の生産に向けた事業妥当性の検討に入った。忠清北道陰城郡一帯では、金鉱の探査作業も進められている。
●経済成と環境にやさしい開発が課題
鉱振公は、国内資源の探査に取り組み、２０１０年までに２、３ヵ所の中大型の金属鉱山を確保する予定だ。李漢鎬（イ・ハンホ）鉱振公社長は、「資源の価格急騰と資源をめぐるナショナリズムが強化されて、これから鉱物資源の供給不足が深刻になる」とし、「安定的な資源の確保のため、国内の資源も積極的に開発する必要がある」と述べた。
解決しなければならない課題も少なくない。国内の鉱山が競争力をつけるためには、設備の現代化を通じて経済性を確保するのが最も急がれる。一方で、環境汚染を懸念する地域住民と自治体の反対も根強い。
産業資源部の鉠永泰（チョ・ヨンテ）鉱物資源チーム長は、「海外資源の開発のためのノーハウと人材を確保するため、国内の鉱業基盤を維持しなければならない」とし、「環境影響評価の導入など、国内資源を開発する際、環境への配慮を制度化するため、来年鉱業法の見直しを推進する計画だ」と述べた。
parky@donga.com
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