「トリプル悪材料」でアジア株価ぐらつく

世界的に悪材料が同時に多発して、１２日、韓国をはじめとするアジア主要国の株価が軒並み暴落した。

世界金融市場では、△米国の低所得者向け住宅ローン（サブプライムローン）の焦げ付き問題、△円キャリートレード（金利の安い円資金を借り入れて、他の国々の高金利資産に投資している状態）の解消の動き、△中国の金融引き締めへの懸念などで不安が高まっている。

１２日、ソウル株式市場でＫＯＳＰＩ指数は、休日前取引日（９日）より６７．０５ポイント（３．３７％）安の１９２３．４２で取引を終えた。同日ＫＯＳＰＩ指数は史上８番目の下落幅となった。大引けのＫＯＳＤＡＱ指数も２４．３１ポイント（３．１２％）下落した７５４．７３だった。

日本の日経平均株価は、前週末より３８６．３３円（２．４８％）下落した１５１９７．０９で取引を終え、年間最安値をつけた。同日日経平均指数は一時、去年７月以来の１５０００台割れの展開となった。

中国の上海総合指数の終値は、１２７．８１（２．４０％）下落した５１８７．７４となった。同日、中国株式市場では一時投売りの動きもあった。

また、香港のハンセン指数（マイナス３．８８％）と台湾の加権指数（マイナス３．３４％）も大幅下落し、アジアの主な株式市場が同時安となった。

一方、円キャリートレードの解消により、円は米ドルに対し、１年６ヵ月ぶりの円高ドル安となった。

同日、東京為替市場で円相場は、先週より２円円高ドル安の１ドル１１０円台で取引され、一時１０９円台まで下落した。

これに先立って中国人民銀行は１０日、都銀の支払準備率を２６日から過去最高の１３．５％に０．５ポイント引き上げると発表し、金融引き締めに出る可能性があることをほのめかした。