韓国で英語を教えているネイティブの英語講師たちは、「英語没入教育」の導入など、最近議論となっている英語教育の強化案についてどのように考えているのか。
米連邦政府公務員として勤めながら韓国英字新聞に韓米比較コラムの連載を持つ在米韓国人２世のジェイソン・イム氏は先日、ネイティブスピーカーの英語講師５８５人を対象に、大統領職引継ぎ委員会が発表した英語教育強化案についてのオンライン・アンケート調査を実施した。
「英語没入教育が結果的に成功すると思うか」という質問に彼らは、△とてもそう思う（７．９％）、△そう思う（２５．１％）、△どちらとも思わない（２７．１％）、△そう思わない（２６．６％）、△とてもそう思わない（１３．３％）などと回答した。
「成功する可能性があると思う」という意見は合わせて３３．０％で「成功する可能性があるとは思わない」という意見（３９．９％）よりやや低く表れた。
英語専門の教師２万３０００人の新規採用案については「成功する可能性があるとは思わない」という意見が５３．１％で「成功する可能性があると思う」という回答（２１．３％）より２倍以上多かった。
一方、韓国人英語教師についての追加教育実施方案は「成功する可能性があると思う」という意見が５５．８％で、「成功する可能性があるとは思わない」という意見（３０．０％）より多かった。英語図書館を設立する案についても「成功する可能性があると思う」という意見が７５．１％で「そうは思わない」という回答（６．８％）より圧倒的に多かった。
韓国で英語を教えながら感じた難しい点を訊ねた質問については、△韓国人たちが作った英語教材の不備、△詰め込み式の教育システム、△授業時間の不足など様々な回答が出た。
「優秀なネイティブスピーカー講師を確保するために韓国政府ができること」を聞いた質問については現行のビザ制度に対する不満が多く提起された。
あるネイティブスピーカー講師は「韓国は一部例外なネイティブスピーカー講師の違法行為を挙げながら、すべての講師を犯罪者扱いしている」とし「Ｅ—２ビザ（外国語会話指導ビザ）を申請する際、別途の犯罪経歴証明書を提出するように求められているが、このために優秀なネイティブスピーカー講師を集めるのが一層困難になるだろう」と話した。
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