世界的なエネルギー危機のしわ寄せが食糧難へと飛び火し、韓国が輸入する穀物価格も高騰している。輸入穀物価格の上昇は食品価格や外食費などの生活必需品価格の上昇へとつながり、原油高などで困難を覚えている家計に更なる負担を強いることになるものと見られる。
６日、韓国銀行によれば、５月の農林水産品の輸入物価は昨年５月より４４．８％値上がりし、前年同期比での上昇率で見た場合、１９８０年１２月（４８．３％）以来２７年５ヵ月ぶりの最高を記録した。
今年５月の農林水産品の輸入物価の上昇率は、通過危機でウォン安が進んだ１９８２年２月の４３．９％よりも高い。農林水産品の輸入物価は０６年６月（１．３％）に上昇の勢いへと転じた後、昨年１月（１４．６％）、１２月（２８・８％）、今年４月（３８．３％）などと、上昇幅はさらに大きくなってきた。
特に、今年５月の上昇率はウォン安による効果を除いても、２８．９％も上昇した。ウォン安による上昇分は３分の１程度であり、残りの３分の２は、国際穀物価格の上昇などが原因で値上がりしたという意味だ。
品目別に見ると、小麦の価格は昨年同月比で１２７．５％値上がりし、農水産品の中で最も高い上昇率を記録し、トウモロコシは７５．６％、大豆は７６．６％も値上がりした。
このような国際穀物価格の高騰ぶりは、原油などのエネルギー資源価格の上昇と深い関係を持っている。
原油価格が高騰し、化石燃料の枯渇への懸念が現実化すると、米国やブラジルを中心に、世界各国は小麦やトウモロコシなどの穀物からバイオ燃料を抽出する方式の代替エネルギーの開発に乗り出している。穀物が食糧の替わりにエネルギー源として使われ、供給不足の現象が生じたわけだ。
さらに、各発展途上国の経済発展による食糧需要が増え、穀物輸出国すら自国の食糧問題の解決のため輸出禁止措置を発表し、穀物価格が高騰した。穀物市場に投資する先進国の投機資本も穀物価格上昇の主犯として取り上げられている。
これと関連して国連と経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は最近の共同報告書で、「バイオ燃料の生産や中国、インドなどの穀物需要の増加で、食糧価格の高止まりは少なくとも今後１０年間は続くだろう」と推測した。
国際通貨基金（ＩＭＦ）は今月初頭にまとめた報告書で、「途上国は油費より食費の比重が一際高いため、食糧価格の高騰が原油高より国民生活にさらに大きな打撃を与えかねない」と懸念した。
jarrett@donga.com
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