「最近は帰宅すると、チャンネル４番か８０番をよく見る。先週末、広大な規模の開会式を見ながら感じた警戒心はだんだん薄れ、『本当に凄い』と思えてきた」
米政府で北東アジア問題を担当していた元幹部は１４日、記者に北京五輪を見る感想を語った。チャンネル４と８０番は、今回の北京五輪を独占中継するＮＢＣ放送のワシントン地域チャンネル。
同氏は、「数日前、仲間らと今回の五輪をベルリン五輪と東京五輪、ソウル五輪のうち、どれと見比べたら良いかについて討論した」と伝えた。ナチス帝国の土台を築いたヒトラー時代のベルリン五輪のように、北京五輪が「脅威的な恐竜」の到来を予告するのか、それとも第２次世界大戦後の成功神話の象徴である東京五輪とソウル五輪のように、五輪が成長エンジンになって発展と変化をもたらすかをめぐって意見が分かれたと言う。
五輪を見守りながら、ワシントンでは「スーパーチャイナー」の到来をどう受け止めるべきか、米国の対応戦略は何かをめぐって活発な討論が行われている。
▲二つの見方〓ジョージ・ワシントン大学の朴ユンシク教授は、「中国は五輪を通じて世界に向け、『ピースフル・ライズ（peaceful rise）』というメッセージを発信しようとしているようだが、米国のオピニオンリーダーの中には懐疑的な見方の方が多いようだ」と述べた。
「今は西側の協力が欠かせないから、平和と協力のメッセージを強調しているが、経済力と軍事力が西側と対等になってからも姿勢が変わらないのだろうか」という疑問の声が多いという説明だ。
米政府のある幹部は、「中国は経済発展を土台に政治、人権の問題も徐々に改善するはずなので、中国と引き続き緊密な協力を保たなければならないという見方と、徐々に統制し難い『潜在的な脅威』になりかねないので、中国の変化を図るべきだという見方が共存している」と話した。
ヘンリー・ポールソン米財務長官もある寄稿文の中で、「中国は統制・反撃されるべき脅威という見方と、中国の成長は米国の経済にもチャンスになるという見方が共存しているが、米国にとって唯一な成功の道は協力政策だ」と断言した。
このようなブッシュ政権の対中協力基調は、ネオコン（新保守主義）グループには不満の種になっている。ネオコンらは、「中国の体制の特性からして２１世紀における米国の潜在的な最大の敵国はまさに中国だ」という見方から、「中国脅威論」を広げてきた。
▲中国にどう接していくべきか〓戦略国際問題研究所のダニエル・キルマン客員研究員は最近、「中国が国際システムにさらに依存するようになると、従来のルールを尊重する考え方を学ぶようになるだろう」とし、「縛り付け（binding）」を中核戦略として示した。
ポールソン財務長官も、「０６年からスタートした米中戦略経済対話（ＳＥＤ）の成功は、首脳部、閣僚級による頻繁で緊密な対話があったからこそ可能だった。揺るぎない協力と多者・両者間強制を通じた平和的な紛争解決のほかには打つ手がない。処罰的な立法は米経済にも害悪をもたらす」と強調した。
▲中国はどれほど脅威になるか〓ジョナーサン・ポーラック米海軍大学教授は最近、「各自が防衛計画を樹立する過程で、潜在的な対決状況に焦点を合わせて準備する官僚的プロセスによって緊張が高まる可能性はあるが、対決的な状況が避けられないわけではない」と予想した。
ある外交専門家は、「中国が軍事力の増強に莫大な財政を投入しているものの、いざという時に膨大な軍隊を動かす動力が多くない。そのため中国の軍事力増強に対する懸念は減っている状況だ」と分析した。
マルコム・リフキンド元英外相は、ある寄稿文で「米国が長期的に中国を一番手ごわいライバルと見ているのは事実だが、これから少なくても一世代以上は、金メダルの位置に上がることはできないだろう」と予測した。
しかし、米国は警戒心を緩めてはいない様子だ。ある有力な外交筋は、「米国は中国を相手に同盟（ally）という表現を絶対使わない」と紹介した。
sechepa@donga.com
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