「R」(recession=景気低迷)の恐怖が世界の金融市場を再び揺るがしている。
国内証券市場は16日、史上最大の下げ幅で今年最安値を更新し、ドルに対するウォン相場は1997年末以来最大の下落率を記録した。
金融危機の影響で各国の成長率への展望や消費、雇用などの指標が悪化の兆しを示している中、世界経済はいまや、「実体経済の低迷」というさらに大きな怪物を相手にしなければならない境遇に置かれている。
国内でも、極度の雇用低迷や輸出、投資減少への懸念、建設業界の低迷など、実体経済の減速の兆しがはっきりしている上、韓国経済への海外メディアや格付け会社の否定的な見方が相次ぎ、危機感をさらに増幅している。
同日の総合株価指数(コスピ)は前日に比べて126.50ポイント(9.44%)下落した1213.78で取引を終えた。下げ幅は07年8月16日の125.91ポイントを上回って史上最高となり、下落率は同時多発テロ直後の01年9月12日の12.02%と00年4月17日の11.63%についで史上3番目を記録した。
鉄鋼や機械、建設などの実体経済と深い関係をもつ業種が急落し、ポスコや国民(クンミン)銀行(KB金融)、現代(ヒョンデ)重工業などの大型銘柄も相次いで下限価格を記録した。外国人は同日1日だけで6204億ウォンを売り越し、今年6月12日(9731億ウォン)以降最大の売り越しを記録した。
日本の日系平均株価は11.41%暴落し、中国の上海総合指数も4.25%下落した。同日、韓国をはじめとしたアジア証券市場は前日、米ニューヨーク(−7.87%)や欧州証券市場が暴落したことに大きな影響を受けた。
同日、世界の証券市場が軒並み暴落したのは、金融危機についでグローバル景気低迷への恐怖感が広がったためだ。
米商務省は15日(現地時間)、9月の米国の消費販売価格は1.2%減少し、3年ぶりの最大の下げ幅を記録したと発表した。消費販売は1991年以降初めて3ヶ月連続して減少の勢いを示した。
バーナンキ連邦準備制度理事会(FRB)議長も当日の演説で、「金融市場が我々の希望通り安定を取り戻しても、広範囲にわたる景気回復はただちには現れないだろう」と語り、景気低迷への懸念を強めた。
欧州でもフランスの第3四半期(3〜9月)の国内総生産(GDP)が0.1%下落するなど、2期連続でマイナス成長率を記録した。第2四半期(4〜6月)にそれぞれマイナス0.5%と0.0%の成長を記録したドイツや英国も第3四半期はマイナス成長が確実なものと見られる。
一方同日、ソウル外国為替市場でのドルに対するウォン相場は前日より1ドル=133.5ウォン高騰した1373ウォンで取引を終えた。同日の上げ幅は1997年12月31日の145.0ウォン以後10年10ヶ月ぶりの最大幅だ。専門家らは国内外の証券市場の急落の影響で、市場でのドル買いの勢いが急増したと説明した。
jarrett@donga.com higgledy@donga.com