景気回復への期待感が増大し、消費者らが再びクレジット・カードを使い始めている。先月のクレジット・カードの使用額は、今年にはってから最高値を記録し、内需景気の回復が本格化しているのではないか、という希望混じりの見方も出ている。しかし、輸出や雇用、投資などの実物指標は依然、低迷から脱しておらず、景気回復を楽観視するにはまだ早いという見解が依然多い。
５日、与信金融協会によると、先月の国内でのクレジットーカードの使用金額（企業の購買カードや現金サービス、カード・ローンの実績は除外）は２７兆４６３０億ウォンと、昨年同期より８．６６％増となった。４月に比べると３．９％（１兆３４０億ウォン）が増加した。
０７年１０月以降、毎月二桁を維持してきたクレジット・カードの使用額の伸び率は、金融危機を受けて、景気低迷が本格化した昨年１１月（９．８０％）から一桁へと下がった。しかし、今年１月＝３．８９％と底を打った後、２月＝６．６７％、３月＝６．２２％、４月＝７．００％などと、回復振りを示している。
特に、５月の消費者物価の伸び率は２．７％と、今年１月〜４月（３．６〜４．１％）に比べて減速しているにも関わらずカードの使用が増え、その分だけ、実質的にカードの消費が活発化しているという分析も出ている。与信協会の関係者は、「グローバル金融危機の影響で、冷え切ったカードの消費が徐々に蘇っている」とし、「ただ、実体景気の回復への見通しが不透明なだけに、かつてのような大幅なカード使用額の増加は難しいだろう」と語った。
カード消費の回復振りは、代表的な内需指標といわれるデパートの売上や自動車の販売増加によっても裏付けられる。先月、新世界（シンセゲ）デパートの売上は、従来の店舗基準で、昨年同期より８．１％増となった。５月の自動車の内需販売は１２万４４４２台と、前年同期より１５．３％増となり、４月に比べては３１．％も増加した。
三星（サムスン）経済研究所の権純旴（クォン・スンウ）マクロ経済室長は、「雇用や投資のような実体指標の回復は遅いのに比べて、消費心理などの景況感は速いスピードで改善される様子である」とした上で、「しかし、実体経済が期待ほど速いスピードで蘇らなければ、消費心理も再び減速する可能性が高い」と話した。
imsoo@donga.com
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