今年下半期、国内主要大企業への就業はさらに厳しくなる見通しだ。しかし、最近、景気回復の動きを受け、来年上半期の採用は増えるという希望的な観測が少なくない。
東亜（トンア）日報と産業部が２３日、採用情報業者のジョブコリアと共同で、国内上位１５のグループ（昨年の売上基準、公企業は除外）の今年の下半期の新入社員の採用計画を調査した結果、調査対象の１５社のうち１３のグループが下半期に１万４３５５人を採用する計画だと明らかにした。この数値は、これらの企業が昨年下半期に採用した１万４８０５人より３．１％減った規模だ。
採用方針は決めたものの、細部的な採用計画についてはまだ確定していないグループは、方針として定めた数を集計に含ませた。また、１社は採用計画が全くなく、ほかの１社は採用計画の有無そのものもまだ決定していないと答えた。このため、まだ採用計画を立てていない企業がどれほど採用をするかによって、今年１５大グループの採用規模が昨年より拡大する余地もある。
●「まだは厳しいが…」景気回復に備える
下半期の新入社員の採用規模が昨年より増えたか似たような水準であるグループは、斗山（トゥサン）グループ、ＳＴＸグループ、ＫＴなどだ。採用規模を増やす理由については、「働き口の創出への寄与」と「景気回復への備え」だと説明した。
斗山は昨年より１０％増の５００人を採用することを決めた。同グループの関係者は、「まだまだ景気が回復したとは判断し難いが、来年の上半期、世界景気の本格的な回復に備え、エンジニアリングなど技術人材を余分に選抜することにした」とし、「働き口の分け合いに寄与するという意味もある」と話した。ＳＴＸは、昨年採用した７５０人より多い１０００人の新入社員を選ぶ計画だ。ＳＴＸ側は、「主力業種の造船・重工業分野が不況ではあるが、景気回復に備えることにした」と話した。
最近、ＫＴＦとの合併を一段落したＫＴは、１０月以後、昨年と同水準の１５０人ぐらいを採用する計画だ。ＫＴの関係者は、「ＫＴとＫＴＦの合併によって、有無線通信コンバージェンスなど、新しい産業分野に人材がさらに必要になった」とし、「来年の上半期、修士号と博士号の所持者を対象に研究職の新入社員をもっと選抜することにした」と説明した。
●来年上半期の採用は、若干増加の見通し
昨年の上半期、約２１００人の新入社員を選抜した三星（サムスン）グループは、来月スタートする下半期の新入社員の公開採用で、３４００人を採用する計画だ。三星は、昨年の上・下半期の公開採用で計７５００人の新入社員を選抜したが、今年は年間５５００人の新入社員を採用することにした。約２０００人が縮小することになる。しかし、まだ変数は残っている。三星は、今年の下半期の新入社員の採用からは、従来の「就業浪人」を選ばなかった卒業年度制限規定の廃止を決め、例年より志願者が大幅に増える可能性が高い。実際、支援の規模が拡大すると、採用規模を拡大する案も検討している。
内部的に採用水準を暫定的に決めたものの、まだ確定していないため、発表しない企業も多い。ＬＧグループの関係者は、「グループの内部的には１０００人以上の新入社員を選抜する方針を定めたが、正確な規模と時期は確定していないため、公開できない」と話した。ＰＯＳＣＯや現代（ヒョンデ）重工業などもまだ採用規模の時期と規模を確定していない。
ジョブコリアの金ファス社長は、「上半期、ジョブシェアに参加し、ある程度の労力を確保したグループが多いため、下半期の採用規模は目立って増えていない」とし、「景気回復が予想される来年上半期の採用は増える可能性がある」と見込んだ。
alwaysj@donga.com
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